| 研究課題/領域番号 |
16K14350
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
小島 隆矢 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90292888)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 住宅 / 住居取得 / 評価グリッド法 / 個別尺度法 / アンケート調査 / 満足度 / 幸福感 / 構造方程式モデリング / 幸福度 / 居間 / ニーズ / 建築環境・設備 / 建築計画 / 住居 |
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| 研究成果の概要 |
住居取得時に将来を含めた住生活に関する展望のないままに意思決定することの悪影響が、その後の住生活において様々な形で現れることが懸念されている。本研究課題では、住居取得者への調査を実施し、上記悪影響が表現された因果モデルを得た。また、この問題を解決するため、建築分野において提案され実務的にも活用が進んでいるニーズ把握手法である「評価グリッド法」「個別尺度法」を応用して、住居取得時にニーズの把握と調整、将来展望、設計方針策定等に役立つ可能性がある要素技術についていくつかの開発や提案を行った。今後はこれら要素技術を極力実務に近い場面で試行適用し、まとまった方法論を整備していく計画である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
住宅設計者や不動産業界等で「新築離婚」という言葉をしばしば耳にする。本研究の成果の１つは住居取得時の検討不足がこの言葉に代表される「その後の不幸」につながる可能性を示唆しており、社会的にインパクトが大きい成果といえる。また、居住継続後のライフステージの変化には「子どもの成長・独立」「退職後の生活」「両親の高齢化・介護」など現代社会における様々な問題に関わるものも多い。我が国にとって社会的ニーズが大きい課題といえる。
さらに、これら課題解決のための要素技術に関していくつかの開発・提案を行ったが、それら成果は、建築環境心理評価における汎用性のある手法として応用可能であり、学術的意義が高いといえる。
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