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構造-電子相転移の併発による動的サーマルインシュレーション材料の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K14392
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 無機材料・物性
研究機関九州大学

研究代表者

大瀧 倫卓  九州大学, 総合理工学研究院, 教授 (50223847)

研究協力者 渡部 啓  
西山 滉一郎  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード熱制御材料 / 熱スイッチ / 熱伝導率可変材料 / 三酸化二チタン / 金属-絶縁体転移 / 構造相転移 / 電子熱伝導率 / 異方性熱膨張 / 熱伝導率可変 / 導電率ヒステリシス / 熱伝導率 / Wiedemann-Franz則 / 格子熱伝導率 / 機能性セラミックス材料 / 金属-絶縁体転移 / 熱マネジメント
研究成果の概要

本研究では、低温で熱を蓄え、高温では熱を急速に放散するような大きな熱伝導率変化を示す熱制御材料の探索を目的とした。
200 ℃付近で金属-絶縁体転移を示すTi2O3の熱伝導率は400℃から800℃にかけて約3倍程度増大したが、導電率の温度依存性は大きなヒステリシス挙動を示し、原因は内部の微細なクラックが開閉するメカニカルな変化にあると推定された。出発原料に微粒化したTi2O3を用い、焼結時の温度プログラムを最適化することで、導電率のヒステリシスを解消できた。熱伝導率は400 ℃から800 ℃の間で0.69→2.49 W/m Kと3.6倍の増大が得られ、熱制御材料として有望であることを見出した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

熱エネルギーの蓄積と放散を自律的に制御可能な「熱制御材料」への注目が高まっている。例えば、自動車用排ガス浄化触媒は、エンジン始動時には触媒の温度が十分に上がっていないため排ガス浄化率が低く、触媒の速やかな暖機が必要とされる一方で、自動車走行条件によっては触媒が1000℃近い高温の排気に曝されることがあり、迅速な熱の放散が必要という相反した課題がある。低温では熱を蓄積し、高温では迅速に熱を放散して過熱を防止する熱制御材料を用いれば、対象物質を自律的に適正温度範囲に収めることが可能となる。本研究では、構造相転移と金属-絶縁体転移の併発により熱伝導率の急峻な変化の実現に挑戦した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2016

すべて 学会発表 (3件) 産業財産権 (1件)

  • [学会発表] 相転移によって熱伝導率が急峻に増大する酸化物材料の開発2018

    • 著者名/発表者名
      西山 滉一郎、大瀧 倫卓
    • 学会等名
      第55回化学関連支部合同九州大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Ti2O3の金属-絶縁体転移を利用した熱伝導率可変材料の開発2018

    • 著者名/発表者名
      西山 滉一郎、大瀧 倫卓
    • 学会等名
      第8回九州若手セラミックフォーラム
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 酸化物セラミックスの相転移現象に伴う熱伝導率変化2016

    • 著者名/発表者名
      渡部啓, 大瀧倫卓, 戸村信雄, 北岡賢治, 篠崎泰夫
    • 学会等名
      日本セラミックス協会第29回秋季シンポジウム
    • 発表場所
      広島大学
    • 年月日
      2016-09-07
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [産業財産権] 三酸化二チタン質セラミックスバルク体およびその製造方法2016

    • 発明者名
      戸村信雄, 篠崎泰夫, 大瀧倫卓, 渡部 啓
    • 権利者名
      戸村信雄, 篠崎泰夫, 大瀧倫卓, 渡部 啓
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2016-165798
    • 出願年月日
      2016-08-26
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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