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チタンのドライ・セミドライプレス加工における凝着抑制技術の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K14442
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 材料加工・組織制御工学
研究機関地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター

研究代表者

奥出 裕亮  地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター, 開発本部開発第一部機械技術グループ, 副主任研究員 (10707102)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード凝着抑制技術 / 円筒深絞り加工 / チタン合金板 / 酸化被膜 / 圧縮空気 / 高周波振動 / 絞り加工 / チタン / 酸化膜 / 湿り空気 / 材料加工・処理
研究成果の概要

容易に金型への凝着が生じるチタンの絞り加工における凝着抑制法の開発に取り組んだ。チタンの凝着は表面の酸化被膜が加工中に剥離するため凝着が生じることに着目し、絞り加工中の酸化被膜の剥離を抑制することでチタンの凝着を抑制する方法を開発した。具体的には、酸化被膜を施したチタン合金板の円筒深絞り加工において、圧縮空気の金型内部への援用と高周波振動印加しわ抑え力の援用することにより、チタンの酸化被膜剥離を抑制した。結果として、金型への凝着を抑制したドライ・セミドライプレス加工を達成した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

チタン合金のプレス加工では、容易に金型へチタンが凝着する。化学的にはチタンは非常に活性な金属のため、従来の凝着抑制法で使用される潤滑剤や、コーティング金型では凝着を抑制することが困難であり、コーティング金型と潤滑剤を適用しても抑制は困難であった。本研究で開発した凝着抑制法では圧縮空気を適用するため、潤滑剤を適用しない環境負荷を低減したドライ・セミドライプレスにおいて金型の材質が一般的なダイス鋼の条件でも凝着を抑制することが可能な手法となる。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Development of Adhesion Preventing Method during Deep Drawing of TP340 Titanium Sheets2019

    • 著者名/発表者名
      Yusuke Okude, Taku Iwaoka, Isao Nakamura
    • 雑誌名

      Journal of AMPT

      巻: 印刷中

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 酸化処理を施したTP340純チタンの円筒深絞り加工における凝着抑制法の開発と凝着に及ぼす加工条件の影響2019

    • 著者名/発表者名
      奥出 裕亮
    • 学会等名
      塑性加工学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Development of Adhesion Preventing Method during Deep Drawing of TP340 Titanium Sheets2019

    • 著者名/発表者名
      Yusuke Okude
    • 学会等名
      AMPT2019
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] TP340チタン板の円筒深絞り加工における凝着抑制技術の開発2018

    • 著者名/発表者名
      奥出 裕亮
    • 学会等名
      軽金属学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [産業財産権] 絞り加工装置及び絞り加工方法2018

    • 発明者名
      奥出 裕亮
    • 権利者名
      奥出 裕亮
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2018-189218
    • 出願年月日
      2018
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2022-01-27  

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