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薬物性顎骨壊死の予防療法としての破骨細胞デリバリー療法についての研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K15832
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 外科系歯学
研究機関福岡歯科大学

研究代表者

池邉 哲郎  福岡歯科大学, 口腔歯学部, 教授 (20202913)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード顎骨壊死 / 破骨細胞 / 骨吸収抑制薬 / ARONJ / 細胞デリバリー / BRONJ / DNAプロタミン
研究成果の概要

薬物関連顎骨壊死の原因の1つは薬物による破骨細胞の死滅とそれによる骨代謝の停止であることから、病変部に破骨細胞や骨芽細胞を移植することによって顎骨壊死が改善できるか否かを調べた。破骨細胞・骨芽細胞の輸送体としてDNA/プロタミン複合体および近赤外線照射で発熱するDNA/高分子被覆型カーボンナノチューブ複合体を利用した。両素材とも破骨細胞の分化培養および骨芽細胞培養が可能であった。両素材をゾレドロン酸投与したマウスの頭蓋骨欠損部に移植すると対照群に比べて骨形成の促進が見られた。マウス顎骨壊死モデルでの良好な結果は得られていないが、今後の顎骨壊死の新規治療法への期待が持てる結果であった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

骨粗鬆症は高齢者の転倒に伴う骨折を増加させ、その結果寝たきりとなって生命予後を低下させる。ビスホスホネートやデノスマブなどの骨吸収抑制薬は、骨粗鬆症の治療に極めて有効であるが、一方、抜歯などを契機として難治性の顎骨壊死を引き起こし患者QOLの低下を招く。従って骨粗鬆症の治療を促進するためには顎骨壊死を制御することが重要である。本研究は顎骨壊死治療法の1つのアイデアとして、顎骨病巣に骨代謝関連細胞を移植して新生骨を誘導させるものであったが、その結果として細胞移植のための有効な担体を作製できた。本研究のこれからの展開は、顎骨壊死の治療を通じて健康寿命の延伸に寄与することが期待される。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Polymer-Coated Carbon Nanotubes as a Molecular Heater Platform for Hyperthermic Therapy2018

    • 著者名/発表者名
      Mori K, Kawaguchi M, Fujigaya T, Ohno J, Ikebe T
    • 雑誌名

      Journal of Hard Tissue Biology

      巻: 27 号: 2 ページ: 139-146

    • DOI

      10.2485/jhtb.27.139

    • NAID

      130006673714

    • ISSN
      1341-7649, 1880-828X
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書 2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] カーボンナノチューブを応用した温熱療法用ナノデバイス2018

    • 著者名/発表者名
      森 紘一郎、川口 稔、勝俣 由里、永嶌 勝之、池邉 哲郎
    • 学会等名
      第72回NPO法人日本口腔科学会学術集会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] サケDNAスカフォールドはリン酸輸送体の活性を介して骨形成を促進する2017

    • 著者名/発表者名
      勝俣 由里, 鍛治屋 浩, 首藤 俊一, 池崎 晶二郎,田中 文恵, 永嶌 勝之, 永沼 香織, 見立 英史,米津 博文, 泉 喜和子, 平木 昭光, 池邉 哲郎
    • 学会等名
      第71回NPO法人日本口腔科学会学術集会
    • 発表場所
      松山市
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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