一般市民を対象とした乳がん検診率向上と受療行動を促すアプローチ方法の開発と促進

• 研究課題/領域番号: 16K15916
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 臨床看護学
• 研究機関: 兵庫医療大学
• 研究代表者: 田中 登美 兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (80316025)
• 研究分担者: 松本 麻里 兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (30295109) ; 神崎 初美 兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (80295774) ; 森島 千都子 同志社女子大学, 看護学部, 助手 (80735879)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円); 2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 乳がん検診 / 受療行動 / 乳がん / 一般女性 / 乳癌検診 / がん看護学

研究成果の概要

本研究は、20歳～40歳までの日本人一般女性10名を対象に個別インタビューを行った。対象者の年齢は24～36（平均年齢32.3）歳、夫と子どもと同居/両親と同居が各4名、6名が就労していたが、4名が育児休職していた。6名は乳がん検診を一度も受けたことがなかったが、毎年受けている方は1名いた。
乳がんに関する認識は、女性に多いが年齢的に他人ごと、早く発見すると治るが自覚症状に気が付いた時には進行しており命にかかわる病気であった。検診時の痛み、費用、情報不足が受診行動を阻害していたが、身近な人のがん体験や一度検診を受けたことで得た安心感により必要性を認識して定期的な自己検診の継続に繋がっていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本の特徴である就労・母親世代である20～30歳代の一般女性を対象にしたインタビューにより、乳がんとその検診に関する認識や受診行動に影響する要因を明らかにした研究成果は意義がある。検診の利点を認識して定期的に受診行動がとれていた場合でも妊娠、出産、授乳などのライフイベントで中断したり、費用や情報不足が受診行動を阻害していることも明らかになった。検診により安心感が得られること、がん体験者との交流から自らネットで調べて検診の必要性を認識するという意見もあり、社会全体で乳がん検診の啓発をすることの意義が明らかになった。