| 研究課題/領域番号 |
16K15972
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
谷本 真理子 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (70279834)
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| 研究分担者 |
西川 満則 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 医師 (70557214)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | アドバンスケアプランニング / 地域医療 / 高齢患者 / 家族 / ACP / 意向把握 / 意向共有 / 多職種 / 継続医療 / 実践モデル / アドバンスケアプランニング゛ / エンドオブライフケア / 高齢者 |
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| 研究成果の概要 |
日本におけるACP研究のレビューにより、日本の医療ケア制度や文化的背景を反映したACP介入の明確化が課題と確認した。本研究では、在宅医療連携体制整備と高齢患者に対するACPに先駆的に取り組むA法人の多職種22名にインタビューを行い、ACPの実践内容6項目と実践要素20項目を抽出した。これら実践内容と実践要素を含むACPの取り組みは、日常ケアの質の向上、並びに専門職者一人ひとりの主体的な役割発揮をもたらし、医療ケアの質向上につながり得ることが示された。認知機能と状態変化を伴う状況下での具体的な意思決定支援、高齢患者と家族のACPの体験を明らかにすることが今後の課題である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本において終末期医療の自己決定権を保証する法律はない。本人の意向を中心とする話し合いのプロセスを重視する「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」で推進し、これを拠り所としてそれぞれの現場で試行錯誤しながら取り組んでいる現状がある。本研究の成果は、地域ケアシステムのケアチームで取り組むACPの実践内容である。チーム全体で高齢患者のACPに取り組むシステムづくりと、チームメンバー個々が日々の実践で取り組む課題を見極めるうえで手がかりとなる具体的実践を言語化した点で意義がある。
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