| 研究課題/領域番号 |
16K15987
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
表 志津子 金沢大学, 保健学系, 教授 (10320904)
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| 研究分担者 |
岡本 理恵 金沢大学, 保健学系, 准教授 (50303285)
市森 明恵 金沢大学, 保健学系, 助教 (80507369)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 若年性認知症 / 事業所 / 従業員 / 就労継続 / 一般就労 / 企業 / 就労支援 / 就業 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、若年性認知症と診断された従業員の就労の現状や就労上の課題、就労継続への支援の現状を明らかにすることである。従業員50人以上の事業所を対象として行った質問紙調査では、49.5％の事業所が若年性認知症を知っており、就労継続の可能性は従業員人数、雇用障害者の利用できる制度の有無、産業保健スタッフとの連携の有無と有意に関連があることが明らかになった。また、若年性認知症と診断された従業員の就労経験がある事業所から、対応の経験について聞き取りを行った。これらの結果を用いて、事業所用の啓発用パンフレット「働き盛り世代の認知症‐仕事と治療を両立するために‐」を作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
認知機能の低下した従業員の就労経験がある事業所は約2％、若年性認知症に関する研修を行っていた施設は10％以下であった。支援経験のある事業所がかなり少ないことから、従業員が若年性認知症を診断された場合の支援体制を整えるために、事業所への若年性認知症に関する啓発やサポートが必要であることが明らかになった。経験のある事業所では、仕事内容の調整や、安心して働くための体制が整備されている一方で、社外と社内のシステムを利用した支援体制作りの必要性が示唆された。これらの結果は、若年性認知症の従業員が仕事と治療を継続して働き続ける方法や可能性を検討する重要な資料となると考える。
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