| 研究課題/領域番号 |
16K16376
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
桂 真也 北海道大学, 農学研究院, 助教 (40504220)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 土砂災害警戒情報 / 融雪 / 土砂災害 |
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| 研究成果の概要 |
土砂災害発生の危険度が高まったときに発表される土砂災害警戒情報は、融雪の影響を考慮できていない。本研究では、降水量と気温から推定した融雪水量を現行の警戒情報提供システムに導入することにより、融雪を考慮した新たな土砂災害警戒情報提供システムを開発した。このシステムを過去の融雪による土砂災害14事例に適用したところ、災害発生時に警戒情報を発表すると判断された事例はなかった。これは、融雪水量の推定精度が不十分なことのほか、融雪による土砂災害の多くを占める地すべりが現行の警戒情報の対象外であることが原因と考えられる。今後はこうした点を改善していく必要があることが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、融雪に起因する土砂災害に対して土砂災害警戒情報を発表するシステムを開発することができた。このシステムの精度を向上させるためには、融雪水量の推定精度を向上させることのほか、現行の警戒情報が対象外としている地すべりを対象に含めるための方策を検討する必要があることが分かった。こうした点をクリアできれば、融雪による土砂災害の発生タイミングを事前に予測して警戒情報を発表し、適切な警戒避難につなげることで被害を防止・軽減することが可能となる。
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