| 研究課題/領域番号 |
16K16381
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 |
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研究代表者 |
浅森 浩一 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 核燃料・バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究副主幹 (80421684)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 地殻流体 / 内陸地震 / 活断層 / 地震波速度 / 比抵抗 / 地震波トモグラフィ / 後続波 / 自然現象観測・予測 / 地震 / 地球・惑星内部構造 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、地震波トモグラフィなどによって地殻流体の詳細な流体分布を推定し、地殻流体と内陸地震や活断層の分布・発生様式との関連性を検討した。その結果、事例とした3つの内陸地震の震源域及び活断層の分布域のいずれにおいても、断層の形成や地震の発生に関与したと考えられる地殻流体が認められた。特に、横ずれ型の地震活動域では、その震源断層における流体の通路の存在を示唆する地震学的特徴が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で示された各タイプの断層運動と地殻流体との関連性のうち、特に横ずれ型の震源断層に見出された流体通路の存在は、その検出や状態監視が、未知の活断層の存在やその活動可能性を評価する指標となり得る可能性を示すと考えられ、同様の事例を更に積み重ねることで地震災害リスクの評価への応用が期待される。また、このような流体通路の検出方法は、地震活動に伴う地下水理場の顕著な擾乱といった高レベル放射性廃棄物の地層処分において考慮すべき現象の評価にも有効であると考えられる。
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