| 研究課題/領域番号 |
16K16536
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
舟橋 弘晃 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 講師(任期付) (10758551)
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| 研究協力者 |
菅 文彦
桂田 隆行
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | スタジアム / プロジェクトマネジメント / ステークホルダー / スタジアム整備 / 顕著性 / 合意形成 / マッピング / アリーナ / ステークホルダーマネジメント |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、スタジアムの建設構想が整備着手の決定に至るまでに関与するステークホルダー（SH）を特定し、類型化することを目的とした。理論的基礎としてSHの顕著性モデルを用いた。研究デザインは、北九州スタジアムの整備構想を対象としたケース・スタディとした。データは、新聞データベース等の文献資料と北九州市役所職員や関係者延べ15名へのインタビュー調査により収集され、質的分析がなされた。決定的SHは、Jリーグ、市議会、公共事業評価委員会と判断された。予期的なSHとしては、日本スポーツ振興センターやギラヴァンツ北九州など9つの主体が抽出された。潜在的なSHは、経済界など5つの主体であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2010年以降、「観るスポーツ」のためのスタジアム・アリーナの整備計画が相次いで発表されている。しかし、スタジアムやアリーナの整備構想が浮上しても、建設を巡る交渉・調整が難航し、事業化に至らないケースも少なくない。本研究は、単一のケーススタディではあるが、各ステークホルダーが有する特徴を明らかとした。今後、スタジアム建設の発意主体が、プロジェクトの初期段階でとりわけ重要なステークホルダーを特定し、それぞれの重要度や影響のレベルに基づいた戦略を策定する際の重要な知見になると思われる。また、本研究を嚆矢として、スタジアム建設プロジェクトのステークホルダーマネジメント研究が発展することが期待される。
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