| 研究課題/領域番号 |
16K16544
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 助教 (10613929)
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| 研究協力者 |
桂田 隆行
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | スポーツ産業 / スポーツサテライトアカウント / スポーツ経済 / 日本版スポーツサテライトアカウント / 国内スポーツ総生産 / ＧＤＳＰ |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、日本版スポーツサテライトアカウントを開発し、国際比較可能で経済計算に準拠した方法でスポーツ産業経済規模を推計することを目的とした。英国調査によって方法論を確立し、スポーツ付加価値とスポーツ雇用者数を推計した。結果は、2011-2014年のスポーツ付加価値は、約6.3兆円-約6.7兆円であり、国内全産業に占める割合は、1.36％-1.40％であることが明らかとなった。2011-2014年のスポーツ産業雇用者数は、約98万人-103万人であり、国内全産業に占める割合は、1.47％-1.52％であった。欧州諸国と比較すると、わが国スポーツ産業は成長余地があることが考察された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の学術的意義は、日本版スポーツサテライトアカウントを開発したことにより、スポーツ産業の経済統計が整備されることで今後、スポーツ産業研究の基盤となることである。わが国のスポーツ産業研究においてはマクロ的な指標が存在せず、今後は本研究の成果による推計値からスポーツ産業研究がより深まっていくと考えられる。また、社会的意義については、本研究で開発したスポーツサテライトアカウントは、スポーツ産業に関する経済政策について具体的な方策を考える基礎的な経済統計になることである。
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