| 研究課題/領域番号 |
16K16623
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
子ども学(子ども環境学)
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立成育医療研究センター (2017-2018)
神戸大学 (2016) |
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研究代表者 |
余谷 暢之 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 総合診療部, 医師 (70593127)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | アドバンス・ケア・プランニング / 新生児 / 小児神経 / 小児循環器 / 治療の中止・差し控え / 循環器 / 意思決定支援 / 神経疾患 / 思春期 / 気管切開 / 胃瘻造設 / 在宅重症児 / 胃瘻増設 / 更なる医療的介入 / 意思決定 |
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| 研究成果の概要 |
重篤な疾患を抱えるこども・家族との終末期の話し合いの現状を明らかにするために、全国調査を実施した。思春期患者本人との話し合いの現状を明らかにするため、小児神経、循環器領域の専門医に対して、質問紙調査を実施した。その結果、予後が3ヶ月と想定される状況においても思春期患者本人との話し合いが進まず、家族と話し合いを行う傾向が明らかになり、疾患にかかわらず同様であった。また、新生児領域では、時に積極的治療の中止を行う施設が21％であることが明らかとなった。また本人の意向が確認できない新生児領域での終末期の意思決定において医師の価値観は勤務する施設の方針の影響受ける可能性があることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
小児領域における医師の終末期の話し合いの現状についてはこれまで報告がなかった。今回の結果は、日本における現状を明らかにした初めての研究である。結果から、思春期患者との話し合いは十分に進んでいない現状が明らかとなった。また、本人の意向がわからない新生児領域における終末期の意思決定において医師の価値観は勤務する施設の方針の影響受ける可能性があることが明らかとなった。これらの結果は、今後小児領域における終末期の意思決定をどのように勧めていくかについての重要な基礎資料となり研究の意義は非常に大きいと言える。
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