| 研究課題/領域番号 |
16K16631
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
子ども学(子ども環境学)
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人国立成育医療研究センター |
|---|
研究代表者 |
加藤 承彦 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 室長 (10711369)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 子育て支援 / ペアレンティング / 幼児発達 / 幼児教育 / 保育園 / 幼児教育・発達 / 乳幼児期 / 疫学 / 生活習慣 / 育児不安 / 育てにくさ / 母子保健 / 社会環境 |
|---|
| 研究成果の概要 |
親が安心して子育てできる環境の整備および質の向上は、人口減少が加速する日本社会において必須の少子化対策であり、今後の社会の活力維持の観点からみて急務である。本研究は、首都圏の未就学児の親を対象とした子育て支援教室を構築・実施し、親の不安や育てにくさの解消を通じて、子どもの健全な成長を促進できるかどうかを検証することを目的とした。しかし、コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、子育て支援教室は実施できなかった。一方、既存の子育て支援プログラム（Nobody's PerfectやTriple P）の分析、保護者への育児の悩みや不安に関する聞き取り調査、政府統計などについては実施することができた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在、日本社会は少子化や子どもの貧困など様々な問題に直面しているが、これらの問題に対して専門的な知識とエビデンスに基づいた対策が講じられていることは少ない。本研究では、政府統計データを活用して現在の日本の状況をなるべく正確に把握し、またどのような支援が子どもを養育する親にとって有効なのかに関して知見を集積することが出来た。コロナウイルス感染拡大の影響により、子育て支援プログラムを実施する事ができなかったが、今後、追加の研究費を獲得し、実施を目指す。
|
