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日本古代漢文学史における文章経国思想の研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K16766
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 日本文学
研究機関聖学院大学

研究代表者

木下 綾子  聖学院大学, 人文学部, 准教授 (90530064)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード日中比較文学 / 日本古代漢文学史 / 文章経国思想 / 貞観の治 / 文章経国思想の共有 / 渤海外交文書 / 菅原道真の詩句の受容 / 初唐太宗の関連文書 / 8世紀中期における初唐資料の受容 / 9世紀初期における六朝資料の受容 / 10世紀以降における菅原道真作品・思想の受容 / 初唐太宗の固有名詞としての受容 / 8世紀中期における同時代的な受容 / 9世紀初期における中国古典の受容 / 日本文学 / 平安文学 / 日本漢文学
研究成果の概要

中国・初唐の太宗皇帝に関連する資料と平安時代の8・9世紀の漢詩文や漢詩文集の序文、天皇の詔勅、皇太子に対する教導書などを読解、比較検討することを通じて、100年以上にわたって太宗の文治政策や文学観、政治観の影響が見られることや、従来、9世紀初期に盛り上がり、中期には衰退したと見なされてきた「文章経国思想」は担い手が天皇から摂関家に交代したのみであり、9世紀後期においても続くことを解明した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本古代漢文学史上の重要課題である「文章経国思想」は、9世紀初頭の嵯峨朝、中期の清和朝、後期の宇多朝・醍醐朝それぞれにおいて中国・初唐の太宗皇帝の「貞観の治」に伴って示された文学観・政治観を受容した結果、あらわれたものであり、「貞観の治」受容の展開はすなわち「文章経国思想」の展開であると解明したことで、日本文学史に新たな視座を提供した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [雑誌論文] 『続日本紀』天平勝宝五年六月丁丑条所載「孝謙天皇璽書」(渤海使関係文筆資料注釈稿)2017

    • 著者名/発表者名
      木下綾子
    • 雑誌名

      早稲田大学日本古典籍研究所年報

      巻: 10 ページ: 88-101

    • NAID

      40021198861

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 『和漢朗詠集』における菅原道真の詩と本文系統2019

    • 著者名/発表者名
      木下綾子
    • 学会等名
      明治大学古代学研究所国際学術研究会「交響する古代Ⅸ」(主催:文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「日本古代学研究の世界的拠点形成」)
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 『日本後紀』弘仁二年(八一一)正月丁巳(二十二日)条所載嵯峨天皇慰労詔書2018

    • 著者名/発表者名
      木下綾子
    • 学会等名
      渤海関係文筆資料研究会(早稲田大学日本古典籍研究所)
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 日本における「貞観の治」受容と文章経国思想2017

    • 著者名/発表者名
      木下綾子
    • 学会等名
      聖学院大学総合研究所「2016第1回グローバリゼーションと日本文化研究会」
    • 発表場所
      聖学院大学第一会議室
    • 年月日
      2017-03-01
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 『和漢朗詠集』における『菅家文草』『菅家後集』の受容2017

    • 著者名/発表者名
      木下綾子
    • 学会等名
      無窮会東洋文化談話会研究大会・平成29年度研究発表大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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