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土器法量からみた縄文土器の機能に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K16946
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 考古学
研究機関早稲田大学

研究代表者

大網 信良  早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (10706641)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード縄文土器 / 法量 / 型式 / 考古学 / 縄文時代 / 土器 / 植物利用 / 先史社会 / サイズ / 機能論 / 土器研究
研究成果の概要

本研究の目的は、サイズから縄文土器の機能を明らかにすることである。縄文時代中期後葉(約5,000~4,500年前)の中日本で出土する深鉢形土器を対象に、①遺跡立地、②出土状況、③土器型式、という三つの視点から土器法量を再考した。
研究の結果、土器のサイズやサイズ間のばらつきは中日本で広く共通する一方で、特定の土器型式や出土状況に応じて土器サイズに斉一性が看取された。ここから、土器のサイズは煮沸具としての機能だけでなく、様々な社会的要請によって意図的に作り分けられていた可能性が指摘される。

研究成果の学術的意義や社会的意義

縄文時代研究においては、普遍的に出土する土器が長らく研究の主たる対象とされ、型式学を中心に世界的にも精度の高い研究が行われてきた。しかし土器が持つ情報は多様で、特に土器のサイズは基本情報でありながらも研究利用されることが少ない傾向にあった。
今回の研究では、縄文時代中期において土器のサイズに一定の分化現象を読み取ることができた。これは器種分化が発達した縄文時代後期に先行する現象であり、土器の利器としての利用形態や社会的機能を解明するうえで重要な成果と言える。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 土器圧痕からみた縄文時代中期における多摩ニュータウン遺跡群の植物利用と遺跡間関係(第1報)2018

    • 著者名/発表者名
      大網信良・守屋亮・佐々木由香・長佐古真也
    • 雑誌名

      東京都埋蔵文化財センター研究論集

      巻: ⅩⅩⅩⅡ ページ: 2-25

    • NAID

      40021599262

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 関東系土器からみた東海地域2017

    • 著者名/発表者名
      大網信良
    • 雑誌名

      第2回東海縄文研究会シンポジウム『咲畑式とその周辺』予稿集

      巻: - ページ: 59-68

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 東京都下野谷遺跡における縄文時代中期の植物資源利用2017

    • 著者名/発表者名
      山本華・佐々木由香・大網信良・亀田直美・黒沼保子
    • 雑誌名

      植生史研究

      巻: 26-2 ページ: 63-74

    • NAID

      130007999578

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 縄文中期の”したのやムラ”とその周辺地域2018

    • 著者名/発表者名
      大網信良
    • 学会等名
      第3回下野谷遺跡国史跡指定シンポジウム
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 土器施文痕跡の3Dマッチング-縄文土器のケーススタディ-2016

    • 著者名/発表者名
      平原信崇・大網信良
    • 学会等名
      シンポジウム3D考古学の挑戦-考古遺物・遺構の三次元計測における研究の現状と課題-
    • 発表場所
      早稲田大学大隈記念講堂小講堂
    • 年月日
      2016-10-16
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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