| 研究課題/領域番号 |
16K17065
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
国際関係論
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| 研究機関 | 放送大学 (2018)
立教大学 (2017)
北海道大学 (2016) |
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研究代表者 |
白鳥 潤一郎 放送大学, 教養学部, 准教授 (20735740)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | エネルギー資源 / 主要国首脳会議 / 日本外交 / 石油危機 / 冷戦 / サミット / 第二次石油危機 / 東京サミット / 大平正芳 / 政治学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、エネルギー資源ガヴァナンスの国際的展開との連関を重視しつつ、日本のエネルギー資源外交の展開を、第Ⅰ期「国際石油資本優位（～1969年）」、第Ⅱ期「国際石油資本とOPECの相克（1970～73年）」、第Ⅲ期「OPEC優位：消費国間協調枠組の形成（1973～79年）」、第Ⅳ期「OPEC優位から市場の時代へ：消費国間協調枠組の展開（1979～86年）」の4つの時期に分けて検討した。研究成果としては、第一に冷戦期における日本のエネルギー資源外交の通史的把握、第二に第二次石油危機の前後を中心にこれまで十分に研究が進んでこなかった時期のエネルギー資源外交の実態を明らかにしたことが挙げられる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「資源小国」であるにもかかわらず、史料面の制約もあってこれまで戦後日本のエネルギー資源外交は第一次石油危機の前後を除いて十分に検討されてこなかった。本研究は、新たに利用可能になった外交文書やインタビューを用いて、冷戦期日本のエネルギー資源外交の展開を通史的に把握することを目指した。本研究の成果は概要をまとめる形で『日本の資源外交――「資源小国」の戦後史（仮）』（中公新書）として刊行予定である。本研究は、エネルギー資源外交を考える基礎的な知識と歴史的な視座を提供するものである。
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