研究課題/領域番号 |
16K17158
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
稲水 伸行 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (50572830)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 経営学 / 経営組織論 / 意思決定 / シミュレーション / クリエイティビティ / 組織行動論 / 組織論 / オープン化 / 創造性(クリエイティビティ) / 経営組織 |
研究成果の概要 |
本研究では、組織のオープン化の職場レベルでの実態を、質問紙調査及び綿密な観察によるフィールド調査で明らかにし、エージェント・ベース・シミュレーションなどのモデリング手法により理論化することに取り組んだ。特に、意思決定に関わる3つの視点(問題解決の確実性、意思決定の迅速性、創造性)から、組織のオープン化がもたらす効果を検討した。その結果、組織のオープン化による協働には正だけでなく負の側面もあることがわかった。つまり、組織のオープン化のみならず、いくつかの条件が必要であることがわかった。具体的には、個人特性に応じた施策、多様な場を適切に選んで仕事ができる環境、組織の見通しを高めること、である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
組織のオープン化が1)確実な問題解決、2)迅速な意思決定と実行、3)革新的アイデアの創造と実現に繋がるのかについて十分な理論的・実証的研究が蓄積されているわけではない。また、日本企業を取り巻く環境が大きく変動する中、組織外部との連携をしながら、革新的な製品・サービスを素早く、確実に実現することがますます求められるようになっている。本研究の成果は、学術界のみならず、効果的なイノベーションやそのための組織デザインに課題を持つ実業界にとっても意義がある。
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