| 研究課題/領域番号 |
16K17170
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 東京女子大学 (2018-2019)
徳島大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
松嶋 一成 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (00611609)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | イノベーション / 革新的技術 / 地球温暖化対策技術 / 波及効果 / 事業化成果 / 経営学 / 技術経営 / 公的支援 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、地球温暖化対策技術を対象に、質問票調査およびインタビュー調査によって、革新的技術のイノベーションがどのように実現し、波及していくのか、そのメカニズムを明らかにした。
分析の結果、法規制の影響を受けたプロジェクトで、特にそれがエネルギーや環境技術に関する場合、プロジェクト外部での情報のやり取りが活性化する一方で、企業内における情報のやり取りは低減し、マネジメントが外向きになる傾向が明らかとなった。また、プロジェクトが公的支援を受けた場合には、企業側と支援機関側によるプロジェクトへの関与のあり方によって事業化につながる開発成果が影響を受けることも明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、国の政策上、先端分野や重点分野に位置付けられ、高い産業の競争力が期待されている地球温暖化対策技術を対象としている点で一定の貢献がある。また、特に法規制の影響を受けたエネルギーや環境技術のプロジェクトにおいてマネジメントが外向きになる傾向は、波及効果を促進する一方で、事業化成果を低下させるというトレードオフを生み出す可能性があり、そうしたプロジェクトマネジメント上の実務的かつ政策的示唆を提示している点も貢献であると考えられる。
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