| 研究課題/領域番号 |
16K17179
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 武蔵野大学 |
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研究代表者 |
宍戸 拓人 武蔵野大学, 経営学部, 准教授 (70610781)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | コンフリクト / コンフリクト・マネジメント / 対立 |
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| 研究成果の概要 |
研究期間全体を通して，日本企業を対象とする大規模な定量調査を9回，国際比較に関する定量調査を1回，個別企業の全従業員を対象とする定量調査および定性調査を4社（製造業2社，情報・通信業1社，食品製造業1社）に対して行った．なお，個別調査4社のうちの１社に関しては，4年間にわたって毎年全従業員を対象とする調査を行ってきた．これらの多面的な調査を通して，従業員同士のヨコのコンフリクトや，上司部下間のタテのコンフリクト，部門間のコンフリクト，さらには，性別や年齢といったデモグラフィの違いを原因とするコンフリクトのマネジメントに関して，理論的・実践的に価値ある知見を得ることができた．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
集団主義的な文化を持つとされている日本企業においては，コンフリクトを避けることや上手く調整することが一般的に求められているという事実が明らかになった．それらの企業が健全なコンフリクトを生み出すためには，組織文化や，目標設定，リーダーシップといった，組織におけるマクロ・ミクロの要因を相互補完的に機能させるよう変革する必要があることが示された．これらの発見事実は，理論的な貢献だけではなく，イノベーティブな組織へと変わろうとする企業にとって実践的な意義を持つものだと考えられる．
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