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管理会計システムに関する専門職の認知と目標一致に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K17208
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 会計学
研究機関和歌山大学 (2019)
尾道市立大学 (2016-2018)

研究代表者

藤原 靖也  和歌山大学, 経済学部, 准教授 (10756175)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード目標整合性 / 専門職 / 認知 / 管理会計 / 目標一致 / コンテクスト / 文献レビュー / 会計学 / 管理会計論
研究成果の概要

専門職組織における目標整合性に資する要因を検討するため,本研究では主に以下の2点に着目し検討を行った。第1は,会計情報に対する専門職の認知構造は他の専門職と同様にとらえてよいか,つまり一般化しうるものか否かである。第2は,認知的な不協和があったとしても組織がどのようにコントロールすれば目標整合性を担保できるのか,である。研究結果は,第1に,どの専門職の認知構造も異なる次元であることは一般化されうることが示されていた。第2に,目標整合性をはかるためには認知的な調和が必要不可欠であり,専門職の認知を無視した管理会計システムの採用は組織経営において深刻な逆機能を生むことが示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究成果は,近年重要な役割を担っている無形資産の1つである専門職知識を有する人材を,組織としていかにコントロールすべきかという課題に関連するものである。専門職が認知的不協和を起こすことはストレスを招くばかりでなくモチベーションを失わせ離職につながりうるものの,組織にとっては専門的知識を有する人材は必要である。その点において,管理会計システムの活用方法いかんによっては仕組みによるマネジメントが有効となることを示唆していた点にある。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2019 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 略遂行におけるミドルマネジメントの調整プロセスに関する検討2017

    • 著者名/発表者名
      藤原靖也・井上秀一
    • 雑誌名

      原価計算研究

      巻: 41(2) ページ: 123-133

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] コントロール・パッケージと専門職の認知―ケース・スタディに基づく検討―2017

    • 著者名/発表者名
      藤原靖也
    • 雑誌名

      尾道市立大学研究叢書

      巻: 9 ページ: 19-27

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 医療機関の戦略遂行におけるミドルマネジメントの調整プロセスに関する検討2017

    • 著者名/発表者名
      藤原靖也・井上秀一
    • 雑誌名

      原価計算研究

      巻: 印刷中

    • NAID

      130008088507

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 医療専門職におけるコスト意識と逆機能的行動ーサーベイ調査による検討ー2019

    • 著者名/発表者名
      藤原靖也
    • 学会等名
      日本組織会計学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [図書] Management Accounting for Healthcare (うちChap.8を分担執筆)2021

    • 著者名/発表者名
      Yoshinobu Shima and Takami Matsuo (Eds.)
    • 出版者
      World Scientific Publishing Company
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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