| 研究課題/領域番号 |
16K17278
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 東京都市大学 (2017-2019)
立正大学 (2016) |
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研究代表者 |
野澤 義隆 東京都市大学, 人間科学部, 講師 (20550859)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 育児期夫婦 / 育児ストレス / 夫婦関係 / 親密性 / 家事育児行動 / コペアレンティング / 関係性 / 家事・育児 / 家事・育児行動 / ヒアリング調査 / 母親 / 父親 / 発達 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，以下の４点を明らかにした。
(1)家事育児行動に対する夫婦の認識のズレがあり，父親は母親への評価が低く，母親は父親への評価が高い。(2)夫婦の家事育児行動の認識が一致しているほど，育児ストレスと夫婦関係が良好。(3)父親は夫婦の育児行動と家事行動への満足感，育児効力感，夫婦関係満足度感が育児ストレスを軽減する。母親は父親の家事育児行動への満足感，夫婦関係が育児ストレスを軽減する。(4)個人レベルでは，親密性の高さはペアレンティングの促進と批判を高め，育児ストレスを軽減する，夫婦二者関係レベルでは，親密性の高さはペアレンティングの批判を低減し，批判は育児ストレスを高める。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究領域では，父母どちらかを対象とした研究が多いことから，育児期夫婦のペアデータを用いてマルチレベルモデルによる分析を行った。社会福祉学において，個人レベルと夫婦二者間レベルの分析結果を示した点に学術的意義がある。また，夫婦の家事育児行動の認識のズレが育児ストレスや夫婦関係に影響を与えていること，育児ストレス軽減のためには夫婦関係や家事育児の満足感が重要であることから，良好な夫婦関係の構築が夫婦間での児童虐待予防に寄与する可能性がある点に社会的意義がある。
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