被災地に居住する人々のSocial Networkが認知症の発症に与える影響

• 研究課題/領域番号: 16K17281
• 研究種目: 若手研究(B)
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 社会福祉学
• 研究機関: 日本福祉大学
• 研究代表者: 横山 由香里 日本福祉大学, 社会福祉学部, 准教授 (40632633)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2023-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2022年度)
• 配分額: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円); 2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 災害 / ソーシャルネットワーク / 認知症 / 被災地 / 東日本大震災 / 社会福祉関係

研究成果の概要

東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手県で、震災後毎年実施されてきた調査のデータを分析した。Lubbenのソーシャルネットワーク（以下、SN）尺度を用いて、社会的孤立に分類される住民の推移を検討したところ、2011～2012年度は40％台、2013～2014年度は30％台が社会的孤立に該当していたが、2015年度から2020年度は、20％台前半で推移していた。震災後、4～5年でつながりを再構築していく人が多いことが示唆された。Cox比例ハザードモデルを用いた分析の結果、SNと認知症との関連は認められなかったが、SNが乏しかった人では、要支援要介護認定を受けやすい可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は被災地で暮らす人々のSNとその健康効果を中長期的な視点で検討した。震災から4－5年ほどでSNが再形成されていく可能性が示唆された。しかしながら震災から10年が経過しても依然として社会的孤立に該当する住民が5人に1人程度存在することも明らかになった。本研究では発災後のSNと、その後の認知症発症の関連は認められなかったが、要支援要介護認定との関連性が認められた。以上から、つながりの創出に向けた取り組みの重要性が確認されたという意義が挙げられる。自然災害に見舞われることの多い日本において、東日本大震災から得られた知見は今後の災害支援に活用できるものと考える。