| 研究課題/領域番号 |
16K17288
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 国立保健医療科学院 |
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研究代表者 |
大夛賀 政昭 国立保健医療科学院, その他部局等, 研究員 (90619115)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 介護技術評価 / OJT / 人材マネジメント / 質保証 / 介護人材 / キャリアパス / マニュアル / 介護福祉 / 質評価 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、介護サービス事業者のOJT実施体制（実施率、教育研修担当配置、教育研修費等）の実態をアンケート調査で把握した。その結果、2年目以降の介護職員に対しては計画的・継続的なOJTを通じた人材育成がされていない、という実態が明らかとなった。そこで、OJTを体系的に取り込み、継続的に実施をしている6事業所を対象としてインタビュー調査を実施し、OJTの継続的な実施手順を可視化し、この結果をもとにガイドラインを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回作成されたガイドラインは体系的OJTを介護事業所内に展開していく上での道標として活用することができ、介護事業所において体系的OJTの仕組みを円滑に稼働させていくために、事業所管理者の理解、指導者となる方の理解、介護職員の理解とそれぞれの立場の理解を促し、また介護事業所の中でOJTを管理していくためのシステムの導入の契機を提供するものとなると考えられる。
今後、介護の現場での実践を伴うOJTにどのように取り組むかが重要となってくる。これを支援するための介護事業所の自律的な人材育成の取組への本研究成果の活用が期待される。
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