研究課題/領域番号 |
16K17328
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
臨床心理学
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研究機関 | 信州大学 |
研究代表者 |
清水 健司 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (60508282)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 完全主義 / 認知行動療法 / 強迫傾向 / 認知バイアス / 反すう / 省察 / 完全主義認知 / 心理学的介入 / アクセプタンス / 森田神経質 / 対処的自己教示 / アクセプタンス自己教示 / 適性処遇交互作用 / 森田療法 / パネル調査 / 失敗観 / 階層的重回帰分析 / 認知療法 / 心理的介入法 |
研究成果の概要 |
本研究は,調査・実験・介入研究といった様々な手法から完全主義認知における不安増強・低減プロセスの検証を行うことである。調査研究においては,完全主義認知を強く持ちながらも,自己の失敗を肯定的に捉えられる信念を持っていることが,ネガティブ指標の低減およびポジティブ指標の増強につながることが示唆された。実験研究では,完全主義的認知が強い人々においては,失敗経験後における対処方法として不安をそのままにしておく自己教示方法がよりフィットしているとの示唆が得られた。 ただ一方で介入研究では明確な効果は得られず,本研究全体を通して完全主義認知の変化には多様かつ継続的な支援が必要になることが推測された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は,特定の疾患に対して画一的な立場を取るアプローチではなく,個人特性と介入法における適性処遇交互作用の可能性について実証的な検討を行う。仮に望むような成果が得られた場合,完全主義認知のアセスメントが比較的に平易であることを含めると,認知様式に応じて適切な介入法に振り分けることが可能になり,治療からのドロップアウト率の低下が望める。これは,健常群へのピンポイント予防策の提供,臨床群への治療反応率の向上への糸口ともなり,学術的・社会的要請にも十分に応え得る研究だと思われる。
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