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市民による歴史実践のつまずきや変容に関する実証的研究-学校歴史の役割に着目して-

研究課題

研究課題/領域番号 16K17454
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 教科教育学
研究機関日本体育大学 (2021-2022)
鹿児島大学 (2016-2020)

研究代表者

田口 紘子  日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (10551707)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード歴史実践 / 地域の歴史の活用 / 市民 / 証言 / 地域の歴史 / 教員志望学生 / 地域 / 歴史認識
研究成果の概要

本研究では市民による歴史活用の事例を収集し、可能性と留意点を整理して示した。戦争体験などをはじめとする地域の歴史は様々な形で活用することが可能であるが、学習者が歴史の継承者となるだけでなく、今後の社会形成の当事者となれるよう現代の公的議論に寄与する歴史の活用を考えていくことが必要であることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は,市民や教員志望学生を対象にした地域の歴史資源を活用する歴史実践プログラムの開発と評価を通して,民主主義社会への貢献をめざした歴史実践を可能とする学校歴史のあり方を考察した。市民による歴史実践では、聞き手の既有知識への配慮が不足していたり、これまでに受けてきた学校の歴史学習に影響されがちであることを明らかにした。特に地域の歴史として戦争体験を取り上げる場合には、学習者のトラウマになることは避けながらも、学習者が取り上げる戦争体験や活用方法を選択し、他者と共有可能な記憶として伝承したり、戦争体験に関連する現代の公的議論に参加したりする具体的な手法を考案することが必要だと結論づけた。

報告書

(8件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2021 2020 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 「戦争体験」を活用した平和形成主体育成の可能性 ー「歴史を学ぶ際に期待される行動と目的の組み合わせ」に着目してー2021

    • 著者名/発表者名
      田口 紘子・杉原 薫・佐藤 宏之・新名 隆志
    • 雑誌名

      日本体育大学大学院教育学研究科紀要

      巻: 5-1 ページ: 1-15

    • NAID

      120007191109

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 社会科における「学び続ける主体」の育成ー教師の論理と学習者の論理に着目してー2021

    • 著者名/発表者名
      田口紘子
    • 雑誌名

      広島大学附属小学校『学校教育』

      巻: 6月号 ページ: 14-21

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 市民による歴史実践の方法と課題2016

    • 著者名/発表者名
      田口紘子
    • 学会等名
      全国社会科教育学会・社会系教科教育学会
    • 発表場所
      兵庫教育大学(兵庫県・加東市)
    • 年月日
      2016-10-08
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [図書] 中学校社会科教育・高等学校地理歴史科教育2020

    • 著者名/発表者名
      社会認識教育学会 編
    • 総ページ数
      208
    • 出版者
      学術図書出版社
    • ISBN
      9784780606805
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2024-01-30  

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