| 研究課題/領域番号 |
16K17471
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 福山市立大学 (2017-2019)
茨城キリスト教大学 (2016) |
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研究代表者 |
吉井 涼 福山市立大学, 教育学部, 講師 (50733440)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 学業不振 / 知能検査 / 特殊学級 / 通常学級 / アメリカ合衆国 / 戦後日本 / 非定型児 / 寄宿制私立学校 / 空間 / 促進学級 / インクルーシブ教育 / 発達障害 / 障害児教育史 / 日米比較研究 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、19世紀末～1970年代の日本とアメリカ合衆国を対象とし、通常学級と特殊学級の間に位置する子どもに関する公立学校制度の受容と排除の実態を明らかにする。具体的には、アメリカにおいては、J.E.W.ウォーリン、M.P.E.グロスマン、L.ウィトマーに焦点を当てた。研究結果より、障害のある子どもの教育の責任を、通常教育と特殊教育とで分担すべきということが提唱されていたことが明らかになった。しかし、障害のある子どもたちの教育責任を分担すべきだという主張は、通常学級担任の役割を拡大した一方で、通常学級の対象とされてきた学習問題のある子どもへの対応の責任が曖昧となった可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、「通常教育」・「特殊教育」という枠組みで行われてきた従来の障害児教育史と公立学校教育史がいずれも十分に検討してこなかった、いわば歴史研究上の狭間であり、空隙であった問題を扱ったものである。学校教育全般のもとで、学習や行動面に困難のある子どもがどう認識され、対処されたかを検討し、その成果を提示したことで、従来の教育史研究の枠組みである二分法的発想からの脱却の重要性を示すものである。
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