| 研究課題/領域番号 |
16K18218
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
建築史・意匠
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| 研究機関 | 近畿大学 (2019)
東京大学 (2016-2018) |
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研究代表者 |
岡村 健太郎 近畿大学, 建築学部, 講師 (50737088)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 昭和三陸津波 / 災害復興 / 原地復興 / 津波 / 区画整理 / チリ地震津波 / 復興 / 三陸 / 高台移転 / 災害 / 三陸沿岸地域 / 都市的集落 / 建築史・意匠 / 都市計画・建築計画 / 自然災害 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、津波常習地である三陸沿岸地域のなかでも都市的集積のある大規模な都市的集落（全7集落）を対象とし、昭和三陸津波後の復興の実態およびチリ地震後の復興を中心とする戦後の空間変容を明らかにした。さらに、それらを踏まえて東日本大震災後の復興の問題点を整理したうえで、今後の成熟社会での災害発生時におけるコンパクトな復興モデルの構築に向けた基礎的な知見を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災以前から進められてきた地方分権の流れがあったものの、東日本大震災後の復興は基本的には国家官僚を中心とした中央政府によるトップダウン形式で進められてきた。一方で、そうした復興のありようは、時間やコストがかかりすぎること、地域の実情に見合った復興が果たされないことなど、様々な弊害があることはすでに様々な場面で指摘されているとことである。本研究において明らかにした過去の津波災害後における都市的集落の復興からは、今後の災害復興のありようを考える上で多くの示唆を得ることが可能である。
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