| 研究課題/領域番号 |
16K18764
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営・経済農学
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| 研究機関 | 農林水産省農林水産政策研究所 |
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研究代表者 |
八木 浩平 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (50769916)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 内食 / 中食 / 外食 / 栄養素 / 食事形態 / 栄養素摂取量 / 栄養素摂取 / 食の外部化 / 構造方程式モデリング / 栄養 / 生鮮食料品 / 健康志向 / 栄養摂取 / 生鮮野菜 / BDHQ / 消費行動の規定要因 / 消費者政策 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、国産食用農水産物を比較的多く活用する家庭内での生鮮食料品調理（以下、内食）の頻度の拡大に向け、(1)内食頻度を規定する要因や、(2)内食頻度が良好な栄養素摂取へ及ぼす影響を検証した。特に、(1)内食頻度を規定する要因については、これまで検証されなかった健康志向や安全性志向といった消費者の食の志向の影響を検証し、健康志向が内食頻度にプラスの影響を及ぼすことを確認した。(2)栄養素摂取へ及ぼす影響では、内食頻度が高いほど野菜摂取量が多く、食塩相当量が少ない点等を確認できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
内食頻度の規定要因については、これまで所得や女性の社会進出、世帯員数、賃金率等の要因が指摘されてきたが、健康志向等の食の志向の影響は検証されてこなかった。本研究では、健康志向が内食頻度にプラスの影響を及ぼすことを明らかにしており、内食頻度の拡大に向けて健康志向の訴求が有用であることを実証した。
また、内食頻度が食品群・栄養素摂取量へ及ぼす影響は、クロス集計による分析が主であり、本研究のように多様な要因の影響を除いて因果関係を検証した我が国の研究は少ない。内食頻度は野菜摂取量にプラス、食塩相当量にマイナスの影響を及ぼすことを実証し、より強いエビデンスを示すことができた。
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