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生活習慣病合併型心房細動における新規抗凝固療法の評価系の構築

研究課題

研究課題/領域番号 16K18944
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 医療系薬学
研究機関岡山大学

研究代表者

小山 敏広  岡山大学, 医歯薬学総合研究科, 助教 (60595106)

研究協力者 座間味 義人  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード心房細動 / 抗凝固療法 / 生活習慣病 / 候補化合物 / 血液凝固能 / 酸化ストレス / 血管線維化 / 血液凝固系 / 血液凝固能評価系 / 薬理学
研究成果の概要

心房細動罹患者は血栓症のリスクに曝されており,抗凝固療法を必要としている.一方,心房細動患者は生活習慣病を患っていることが多く,これら併存疾患が及ぼす抗凝固作用への影響についてはほとんど不明である.本研究は医療ビッグデータの解析から生活習慣病を合併する心房細動患者における塞栓症および出血などのリスクに対して生活習慣病治療薬が及ぼす軽減効果を明らかにした.さらに,生活習慣病モデルを用いて酸化ストレスおよび血管線維化の抑制がメカニズムである可能性を明らかにした.これらの結果は,生活習慣病治療薬が酸化ストレスの軽減を通して出血や塞栓症のリスクを低下させる新たな可能性を示した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の学術的意義はヒトを対象として医療ビッグデータの解析結果を基礎研究によって実証した点である。また、異なる研究領域を融合した結果、全く新しい視点での研究を実現した点にある。さらに社会的意義として、高齢化が進むとともに、心房細動患者は増え、かつ生活習慣病を合併する複雑な背景を有する患者が増加する中、既存の承認医薬品の未知の薬効を再発見することは患者の治療にとっても、新たな創薬のシーズを探索する上でも非常に高い意義を有する。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Oral anticoagulants usage in Japanese patients aged 18ー74 years with non-valvular atrial fibrillation: a retrospective analysis based on insurance claims data2019

    • 著者名/発表者名
      Ohshima Ayako、Koyama Toshihiro、Ogawa Aiko、Zamami Yoshito、Tanaka Hiroyoshi Y、Kitamura Yoshihisa、Sendo Toshiaki、Hinotsu Shiro、Miller Michael W、Kano Mitsunobu R
    • 雑誌名

      Family Practice

      巻: in press 号: 6 ページ: 685-692

    • DOI

      10.1093/fampra/cmz016

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 非弁膜症性心房細動患者における医療費に関する研究2018

    • 著者名/発表者名
      大島礼子、野村和喜、小山敏広、座間味義人、樋之津史郎、狩野光伸
    • 学会等名
      日本薬学会年会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 大規模診療報酬明細情報に基づく非ビタミンK阻害経口抗凝固薬(直接作用型経口抗凝固薬)の処方割合推移と有効性・安全性に関する傾向スコア解析を用いた薬剤疫学研究2016

    • 著者名/発表者名
      大島礼子、小山敏広、小川 愛子、座間味義人、樋之津史郎、狩野光伸
    • 学会等名
      第55回日本薬学会・日本薬剤師会・日本病院薬剤師会中国四国支部学術大会
    • 発表場所
      岡山
    • 年月日
      2016-11-05
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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