| 研究課題/領域番号 |
16K19282
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所) |
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研究代表者 |
野藤 悠 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所), ヘルスプロモーション研究センター, 研究員 (10626047)
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| 研究協力者 |
清野 諭
村山 洋史
吉田 由佳
谷垣 知美
横山 友里
成田 美紀
西 真理子
中村 正和
北村 明彦
新開 省二
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | フレイル予防 / シルバー人材センター / ポピュレーションアプローチ / 取組みのプロセス評価 / 公衆衛生学 / 高齢者保健 |
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| 研究成果の概要 |
高齢化が進むわが国においてフレイルを予防することは喫緊の課題である．我々は2011年より兵庫県養父市にて住民や行政と協働してフレイル予防に取組んできた．その方策は，行政区毎にフレイル予防教室を開設し，シルバー人材センターの会員が仕事として一定期間教室を運営するというものであった．本研究では，この養父モデルともいうべき方策の有効性を評価し，他地域への応用可能性を検討した．
ポピュレーションアプローチの評価枠組みであるPAIREMを用いて評価した結果，養父モデルはマンパワーやコスト面に一部課題を残すものの，効果，広がり，継続性という面で有効かつ他地域への応用可能性が高いモデルであることが示唆された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高齢化が進む中，フレイルを予防するための地域の仕組み（モデル）を構築し，その効果を示したことの学術的・社会的意義は大きいと考えられる．「研修を受けたシルバー人材センターの会員が仕事として教室を運営する」という仕組みは，フレイル予防の担い手問題の解決策の一つとして，住民ボランティアの養成・組織化，介護事業所などの民間事業者への委託に加わる第三の選択肢となりうることが期待される．また，このモデルは, 健康づくりという新たな分野に高齢者就労の受け皿を広げる可能性ももたらしている．
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