研究課題/領域番号 |
16K19308
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
内科学一般(含心身医学)
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研究機関 | 福井大学 |
研究代表者 |
児玉 麻衣子 福井大学, 学術研究院医学系部門(附属病院部), 特命助教 (50464079)
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研究協力者 |
森田 達也
田辺 公一
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 在宅緩和ケア / 地域連携パス / がん終末期 / 在宅緩和ケア地域連携パス / 地域連携 / 多職種連携 / クリニカルパス |
研究成果の概要 |
在宅緩和ケアを受ける終末期がん患者で、北陸三県合同地域連携パス使用群200例、非使用群49例を登録した。患者背景は性別、患者家族の希望看取り場所、在宅緩和ケアを担う医療機関が在宅療養支援診療所かどうか、原発部位、居住地、パス開始医療機関で有意差を認めた(p<0.05)。結果はパス使用群と非使用群で自宅看取り率、患者の死亡前QOLで有意差は認めなかった。パス普及促進のために、各拠点病院や診療所訪問看護ステーション等訪問しパス説明や、多職種連携研修会を年2回開催した。在宅緩和ケア推進会議を年2回開催し、地域緩和ケアにおける課題に関して討議した。ホームページを作成し必要時パス入手できるよう整備した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で、北陸三県合同在宅緩和ケア地域連携パス使用例は200例登録され、一定の普及効果を認めた。非使用群との比較で在宅死亡率、患者の死亡前QOLに有意差はなかった。今後パス使用群において既存ツール使用の有無を担当看護師から聴取し、除外することでパスの効果を明らかにできる可能性がある。パス使用後アンケート結果から「教育ツールになる」「患者医療者間のつながりを強める」等の有用性が明らかになった。「リアルタイムでの情報共有が困難であること」「パス記入に負担があること」「パス自体の入手が困難であること」等デメリットも明らかとなり、今後はパスの媒体を紙ベースからICTネットワーク型へ移行も検討する。
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