| 研究課題/領域番号 |
16K20942
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
社会福祉学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
野口 代 筑波大学, 人間系, 助教 (80744854)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 認知症 / BPSD / 応用行動分析 / 非薬物 / 研修 / 介護職員 / スタッフ・サポート・システム / 巡回支援 |
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| 研究成果の概要 |
認知症の行動・心理症状（BPSD）の軽減に有効とされている応用行動分析に基づく介護職員研修の効果を維持することを目的に研究を行った。BPSDに対する応用行動分析のエビデンスについて、無作為化比較試験による研究のシステマティック・レビューなどを行い、有効性と課題を明らかにした。その知見から介護施設巡回型スタッフ・サポート・システム（SSS）を開発し、効果検証を行った結果、先行研究よりも研修の効果がより長期に維持された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
BPSDの長期的な改善の持つ意義は、単に介護負担の軽減という直接的な影響だけには留まらない。現在、非薬物的な介入でBPSDが軽減されない場合、アメリカ食品医薬品局から警告が出されている抗精神病薬の使用が検討される可能性が高い。しかし、介護施設巡回型SSSが用いられるようになり、応用行動分析をはじめとする非薬物的な介入でBPSDがより長期にマネジメントできるようになれば、そのような薬剤の過剰な使用を防ぐことができる可能性がある。そのためSSSは今後のわが国における介護実践やBPSDケアの研究に非常に大きな意義を持つと考えられる。
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