| 研究課題/領域番号 |
16K21004
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
経済統計
経済政策
|
|---|
| 研究機関 | 東北大学 (2018)
一橋大学 (2017)
東京大学 (2016) |
|---|
研究代表者 |
鈴木 通雄 東北大学, 経済学研究科, 准教授 (40580717)
|
|---|
| 研究協力者 |
笠原 博幸 University of British Columbia, 准教授
Schrimpf Paul University of British Columbia, 准教授
西田 充邦 Johns Hopkins University, 助教授
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
|---|
| キーワード | 生産性 / 生産関数 / 集計生産性成長率 / 異質性 / 生産技術の異質性 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、まず、データでは直接観察できない生産技術の多様性を既存研究よりも柔軟にとらえるため事業所レベルの生産関数を拡張し、ノンパラメトリックに同定するための十分条件と推定方法を示した。次に、その生産関数を用いて、製造業の集計生産性成長率の要因分解を行った。工業統計調査を用いた分析の結果、同一産業内での生産技術の多様性を考慮する場合としない場合とで、生産要素（労働力や生産設備）の事業所間移転の効率性の測定に大きな違いが出ることが明らかになった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は次の2点である。まず、事業所レベルの生産関数について、データでは直接観察できない事業所間の生産技術の多様性を考慮できるようモデルを拡張し、同定のための十分条件と推定方法を示したことである。これは、産業組織論やマクロ経済学の実証研究で広く応用される可能性がある。次に、その生産関数を、産業レベルの集計生産性成長率の要因分解に応用し、より精緻な測定をした点である。本研究で得られた知見は、日本の産業政策やマクロ政策を考える上で重要な示唆を与える可能性がある。
|
