| 研究課題/領域番号 |
16K21295
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
地域看護学
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| 研究機関 | 岡山県立大学 |
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研究代表者 |
井上 幸子 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (90747528)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 不登校 / メンタルヘルス / 子ども / 学校適応感 / 支援者 / ソーシャルキャピタル / 地域 / コミュニティ / 生活満足感 / 疫学 / 長期欠席 / 児童 / 子どものメンタルヘルス / 精神看護学 / 学校保健 |
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| 研究成果の概要 |
小中学生の暴力等の問題行動や不登校の背景には、個人の要因だけでなくメンタルヘルスの問題や家庭・生活環境などの地域社会要因との関連も考えられるが、関連要因はまだ十分に検証されていない。本研究では小中学生を対象にこれらのリスク要因について調査を行い分析した。その結果、生活満足感の低さ、学習への適応感の低さ、社会的スキルの低さが不登校や問題行動と関連していた。小学校教諭を対象に小学生の不登校について質的に調査した研究では、家族の関わりや地域交流の希薄化など学校以外での要因についても抽出された。また、支援者である教諭にとって職場のSCが高いことと精神的・社会/役割QOLが高いことに関連が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
小中学生の問題行動や不登校には、学校生活以外の家庭や地域での生活に関する要因が関連していることが明らかとなり、学校に勤務する教諭等だけでは対応できない要因にも対策することが必要であると示された。不登校の子どもやその家庭に対して、学校関係者のみでなく地域で支援することの必要性が高まっている可能性が考えられ、地域生活を送る住民に対して健康増進や疾病・健康障害の未然予防に関する介入を行う保健師が子どもや子どものいる家庭に対して登校支援という視点でも健康な生活を送れるよう支援することができると考えられる。本研究は、子どもの不登校や問題行動に対して地域生活そのものを支援する取り組みの必要性を提示した。
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