| 研究課題/領域番号 |
16K21404
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
食生活学
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| 研究機関 | 関西医科大学 (2018-2019)
東邦大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
山本 容子 関西医科大学, 看護学部, 助教 (10757173)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 母乳・離乳教育 / 哺育行動 / 子どもの健康と成長 / アフリカ / マラウイ / 栄養 / 教育プログラム / 母乳教育 / 離乳教育 / 子ども / 栄養不足 / 母乳 / 離乳食 / 看護学 / 食教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、乳幼児の栄養改善にむけた母乳哺育と離乳期の哺育に関する統合教育プログラム(介入群)と母乳哺育に関する母乳教育プログラム(対照群）を開発・実施し、母親の哺育行動と子どもの健康や成長に対する教育プログラムの効果を検証した。
その結果、介入群では対照群に比べて生後6ヶ月間の完全母乳栄養の実施、栄養価の高い離乳食の提供、2歳までの母乳継続の割合が高かった。また、生後12、24ヶ月時点の子どもの体重と身長に2群間で有意差が認められた。本研究から母乳教育と共に離乳教育を早期に実施する統合プログラムは、母親の適切な哺育行動や子どもの成長を促進する可能性があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在、栄養不良は世界の5歳未満児の死亡要因の45％を占めており、子どもの栄養改善に対する包括的な母子保健サービスの提供は開発途上国における喫緊の課題である。
これらの開発途上国において、母乳教育と共に離乳教育を統合的に実施することは現行の母子保健サービスの中で実現可能性の高い取り組みのひとつであり、途上国の子どもたちの栄養改善にむけた新たなアプローチとして社会的意義のある教育プログラムと考えられる。
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