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死と苦悩の哲学に基づく自殺予防の実践―死生観形成のためのデス・エデュケーション―

研究課題

研究課題/領域番号 16K21405
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 哲学・倫理学
衛生学・公衆衛生学
研究機関東洋大学

研究代表者

岩崎 大  東洋大学, 東洋学研究所, 客員研究員 (80706565)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード自殺 / 自殺予防 / 実存思想 / 死生学 / 死生観 / 死 / デス・エデュケーション / 不条理 / 限界状況 / 哲学 / 臨床 / 苦悩
研究成果の概要

現代社会に顕在化した生と死に関する諸課題のひとつとして、本研究では自殺予防をとりあげ、従来の精神医学や社会学的アプローチとは異なる、哲学による実践の可能性を示した。実存思想の哲学から、自殺者念慮者の苦悩を、生の本質的な苦悩の顕現と解釈し、苦悩の解消を目的とするのではなく、苦悩を伴いつつ生の本質をそれとして自覚し、それに応じることで獲得できる自己充実こそが、結果として自殺予防や生の空虚感の解消につながる実践となる。これを実現させるためには、生と死の体験と適切なコミュニケーションによる死生観形成を日常や教育に組み込む必要性があることがわかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

自殺予防という社会問題を解決するための哲学的実践は、人生において苦悩が本質的であり、解消できることではないという自覚からはじまるという知見は、従来のメンタルヘルスや社会制度的なアプローチにある、相手への配慮ゆえに生じる自殺念慮者とのコミュニケーションの齟齬を克服し、前提のない生と死の思考を促すコミュニケーションの必要性を示すものである。そしてその実現は、体験や語りによって蓄積される死生観形成による、生の充実によってもたらされるものであり、これは自殺予防の実現に留まらず、現代人全体の生の充実や肯定を導きうるものである。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 環境問題は深刻な危機たりうるのか―ヤスパースの限界状況論が示す環境意識の根本問題―2019

    • 著者名/発表者名
      岩崎 大
    • 雑誌名

      「エコ・フィロソフィ」研究

      巻: 13 ページ: 115-126

    • NAID

      120006767946

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] 医療倫理と臨床の固有性―医療従事者―患者関係の現象学的考察2018

    • 著者名/発表者名
      岩崎 大
    • 雑誌名

      神経現象学リハビリテーション研究

      巻: 3

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 死生観形成における日常性の問題-日常における死の隠蔽と非日常における死の苦悩-2017

    • 著者名/発表者名
      岩崎 大
    • 雑誌名

      東洋学研究

      巻: 54 ページ: 23-34

    • NAID

      40021741197

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 自殺と不条理―自殺予防の基礎としての哲学―2018

    • 著者名/発表者名
      岩崎 大
    • 学会等名
      東洋大学東洋学研究所研究発表例会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [図書] 現象学のパースペクティヴ2017

    • 著者名/発表者名
      河本英夫、稲垣諭、岩崎大、植村玄輝、武藤伸司、坂本邦暢、山口一郎、廣瀬浩司、加藤敏、吉永和加、武内大、中山純一
    • 総ページ数
      211
    • 出版者
      晃洋書房
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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