| 研究課題/領域番号 |
16K21438
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
国際関係論
日本史
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| 研究機関 | 高崎経済大学 (2017-2019)
早稲田大学 (2016) |
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研究代表者 |
齋川 貴嗣 高崎経済大学, 経済学部, 准教授 (30635404)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | ユネスコ / ユネスコ運動 / 国際文化交流 / 文化外交 / 平和運動 / 中華民国 / 冷戦 / 日本 / 戦後日本 / 国際関係史 / 国際文化論 |
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| 研究成果の概要 |
本研究において、国会図書館憲政資料室「日本占領関係資料」、仙台ユネスコ協会所蔵資料、広島大学文書館所蔵「森戸辰男関係文書」、オーストラリア・ナショナル・アーカイブス所蔵ユネスコ関係資料、ユネスコ・アーカイブス所蔵資料、中央研究院近代史研究所档案館所蔵資料の調査を集中的に行った。
これらの資料調査を踏まえ、研究期間中にオーストラリア歴史学会（Austraria Historical Association）およびスイス・バーゼル大学ヨーロッパ研究所主催の国際会議において研究報告を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果の学術的意義は主に3点ある。第一には、戦後日本研究における意義であり、民間ユネスコ運動に着目することで、従来のGHQ対日本政府（社会）という二項対立図式を超え、生きられた経験としての日本の戦後を描くことができる点である。第二に、平和研究における意義であり、従来の平和研究において看過されてきたユネスコ運動を再考することで、日本の平和運動に内在する特質と問題を明らかにする点である。そして第三に、ユネスコ史研究における意義であり、日本の事例を検討することで、ユネスコをヨーロッパ中心主義的理解から解放する点である。
また、日本おいて知名度が高いユネスコとの来歴を明らかする社会的意義もある。
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