| 研究課題/領域番号 |
16K21461
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
社会福祉学
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| 研究機関 | 星城大学 (2017-2018)
名古屋大学 (2016) |
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研究代表者 |
林 尊弘 星城大学, リハビリテーション学部, 助教 (40649787)
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| 研究協力者 |
近藤 克則
辻 大士
松本 大輔
山田 実
斉藤 雅茂
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 転倒予防 / 地域づくり / 地域在住高齢者 / スポーツグループ参加 / 一次予防 / スポーツグループ / 介護予防 / 社会福祉 |
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| 研究成果の概要 |
スポーツグループへの参加促進という地域づくりの取り組みが新しい転倒予防戦略として期待できるかを検討するため，スポーツグループへの参加が転倒予防につながるメカニズムや関連するスポーツグループの種類，参加促進要因について検討した．その結果，メカニズムには心理・社会的要因の関与が認められ，体操，筋トレ，ダンスなどに参加している者で転倒発生が少なかった．スポーツグループ参加促進要因としては近年，厚生労働省が推進する通いの場への参加がきっかけになる可能性が認められ，通いの場や地域スポーツグループへの参加促進が地域づくりによる転倒予防戦略として期待できることが示唆された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
介護予防事業において，厚生労働省は2015年度より要介護になりやすい者を対象としたプログラム（ハイリスク戦略）から地域住民全体を対象とするプログラム（ポピュレーション戦略）へと介護予防政策の見直しを図り，地域づくりによる介護予防の推進を始めている．本研究成果は，要介護認定になる原因の第3位に挙げられる転倒に対するポピュレーション戦略の取り組みについて，スポーツグループ参加促進といった一つの取り組みを提示することができた．
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