| 研究課題/領域番号 |
16K21467
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
ジェンダー
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| 研究機関 | 東海学園大学 |
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研究代表者 |
木村 華織 東海学園大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (50634581)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 女子水泳 / 女性スポーツ / 日本水上競技連盟 / 日本女子水上競技連盟 / 東京YWCA / 女子部 / 組織化 |
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| 研究成果の概要 |
日本で女子水泳が組織化する時期、水連、女子水連、東京YWCA、高等女学校が、それぞれの目的のもとに別個に活動していた。しかし水連は、「水泳の全国普及運動」を遂行するために、これらの組織と連携する必要があった。女子水泳の普及には、選手の日常の活動場所となる高等女学校、普及の担い手となる女子水連メンバー及び東京YWCAとの協力関係が不可欠だった。女子水泳の組織化が進められたことによる第一の成果は、1932年以降に女子競技会の開催地・回数が増加したことである。第二は、JASFにおける女性役員割合が増加したことである。女子水泳は同時期の女子陸上競技とは異なる発展の道筋を歩んだといえよう。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、女性スポーツの発展を推し進めたのは主として男性であったという従来のスポーツ史領域の成果に、新たな発展の道筋を加えるものとなった。女子水泳の事例は、統括団体である水連が、普及を担う人材として元選手である女性たちを位置づけ、社会体育領域で活動を展開していた東京YWCAのアイデア、施設、人材を活用することで全国普及を進めた。これは、女性が競技団体の意思決定機関に関わるだけでなく、普及活動の主体となった初期の事例でもある。昭和戦前期にあって、女性たちを人材として組織に登用した水連の組織作りとその成果は、「女性が増えると何が変わるのか」という問いに対し示唆を与えてくれる。
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