| 研究課題/領域番号 |
16K21486
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
日本史
思想史
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
根津 朝彦 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (70710044)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 共同通信 / 戦後日本ジャーナリズム史 / 不偏不党 / 自主規制 / 社会部 / 原寿雄 / ジャーナリストの主体性 / ジャーナリズム文化 / TBS / 「偏向」攻撃 / 言論の自由 / 共同通信社 / ジャーナリズム史 / 新井直之 / 日本ジャーナリスト会議 |
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| 研究成果の概要 |
共同通信のジャーナリストを中心に、戦後の新聞記者の思想や活動と、組織ジャーナリズムの内外から及ぶ言論圧力に注目して、戦後日本ジャーナリズムの歴史の一端を明らかにした。そこから日本近代に形成された報道機関の自主規制の歴史と、ジャーナリストの主体性をめぐる緊張関係の様相が掘り下げられた。報道内部を見ればそれは編集幹部と現場記者との緊張関係に代表される。しかし、報道機関の問題は、ジャーナリズムを支える読者と文化的な厚み（ジャーナリズム文化）の可能性が問われるものでもあった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで戦後日本、とりわけ講和条約以降のジャーナリズム史研究がほとんどない中で、研究基盤を新たに開拓した。メディア史が隆盛する一方、報道・言論を軸とするジャーナリズム史の研究は停滞する傾向があったが、そうした状況をも問い直す学術的意義がある。中心的な研究成果である『戦後日本ジャーナリズムの思想』は、『朝日新聞』2019年5月22日付夕刊と『読売新聞』同年5月30日付夕刊（大阪本社版）でもインタビュー記事として紹介された。
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