研究課題/領域番号 |
16K21536
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
医療社会学
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研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
研究代表者 |
小野 健一 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 講師 (40612982)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 認知症高齢者 / 家族介護者 / 作業療法 / 共作業 / 認知症 / 家族介護 / 地域リハビリテーション / リハビリテーション / 痴呆 / 医療・福祉 |
研究成果の概要 |
本研究では,認知症高齢者と同居する家族介護者の両者が実施する共作業に焦点をあてた訪問作業療法プログラムの構築と効果の検証を行った.家族介護者の共作業継続意志の把握と,介入する共作業の評価には共作業支援尺度を用いた.2事例を対象に介入効果の検証した結果,認知症高齢者のBehavioral and Psychological Symptoms of Dementia(認知症の行動と心理症状)と,家族介護者の介護負担感は臨床における最小重要差を超えた変化を示した.加えて,本介入により共作業の遂行度も改善した.本成果は冊子にまとめ関連の介護老人保健施設に郵送した.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では,訪問作業療法で介入すべき点を認知症高齢者と家族介護者の両者が改善したいと考える日常的な作業に向けた.その結果,認知症高齢者の自立した生活を促すだけでなく,家族介護者の介護への意識や介護技術の改善にも効果を示すことができた. 本研究結果は,認知症高齢者の認知症症状から生じる生活の混乱を減らし,同居する家族介護者の負担の少ない介護を支援することに繋がったことから,両者が安心できる在宅生活の継続を促進できると考える.
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