| 研究課題/領域番号 |
16K21556
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会学
社会福祉学
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| 研究機関 | 中村学園大学 (2017-2021)
長崎国際大学 (2016) |
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研究代表者 |
益田 仁 中村学園大学, 教育学部, 講師 (20551360)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 貧困・生活困窮 / 共同性 / ネットワーク / 地域 / 居場所 / 養育困難 / 不登校、発達特性 / ひきこもり / 不登校 / 発達特性 / 地域支援 / 社会的ネットワーク / 子育て（支援） / 地域社会 / ＜自立＞ / 子育て世帯 / 生活困窮者自立支援法 / 学習支援 / 社会学 / 社会福祉関係 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、貧困や生活上の困難を抱えた状態からの脱却過程において、他者とのつながりや集団への所属（共同性）が果たす役割を実証的に解明することであった。主な研究成果は次のとおりである。①子育て世帯の経済的はく奪や養育上の困難に特に着目し、生活上の様々な“困りごと”により、地域社会や学校から排除されていくプロセスを明らかにした。②その上で、そうした親や子に対して地域社会における支援が形成される条件と、共的な場が果たすポジティブな役割を明らかとした。本研究成果は、制度的対応だけでは満たしきれないニーズに対してどのようなサポートが効果的であるのかを部分的に示していると考えられる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で示されたのは、地域にある社会福祉施設、地域住民、学校、社協、行政等の有機的な連携からつくられた場が、子育て世帯の福祉的ニーズに対して効果的に機能したことである。このこと自体は既存の研究で指摘されてきたことであるが、本研究が示唆するのは、特に社会福祉施設（特別養護老人ホーム・よりあいの森）と地域住民のつながりの強さであり、「目の前のひとりの人」の困りごとに徹底して寄り添う社会福祉施設の実践が、地域の福祉力を底上げしている側面であった。このことは、学術的には地域レベルでの福祉活動における住民の組織化の一形態として、また社会的には新たな子ども家庭支援の一方法を示すものであるだろう。
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