研究課題/領域番号 |
16K21705
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
計測工学
機械材料・材料力学
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研究機関 | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
研究代表者 |
小坂 大吾 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (50648904)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 引っ張り応力 / 残留応力 / ホール係数 / ホール効果 / 引張応力 / 非破壊評価 / 計測工学 / 金属物性 / 物性実験 |
研究成果の概要 |
過酷な環境下で用いられる金属製品は、供用期間中の安全性を担保するため定期的に残留応力を評価することが求められている。従来手法とは原理の異なる手法を提案することで、従来手法では適用が困難であったアプリケーションにおいても安全の担保に寄与することができる。本研究では、(1)理論的に予想されるホール係数の応力依存性を定量的に測定する装置を制作した。次に(2)いくつかの材料を対象にホール係数の応力依存性を測定した。(3)予想されたホール係数の応力依存性より大きな値が測定されたことから、その原因を考察した。 これらの結果から、適用対象を限定することで本手法の実用化が早期に実現することが期待できる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で提案する手法は、これまで提案されたX線回析法や電気伝導率を用いた金属の応力評価手法とは原理が異なる。ホール効果を用いる本手法は従来手法では適用が困難であったアプリケーションへの適用が期待できる。 この研究の主な適用先としてはジェットエンジンのタービンブレードが想定される。本手法を用いた簡便かつ正確な応力評価手法が実用化されれば、航空機の安全性、経済性が向上する。航空機は国民生活にとって欠かすことのできない輸送手段であり、したがって本研究は広く国民に利益を与える有意義な研究であると言える。
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