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符号化変調およびアクセス方式を融合した大容量無線通信システムの研究(国際共同研究強化)

研究課題

研究課題/領域番号 16KK0145
研究種目

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)

配分区分基金
研究分野 通信・ネットワーク工学
研究機関横浜国立大学

研究代表者

落合 秀樹  横浜国立大学, 大学院工学研究院, 教授 (20334576)

研究期間 (年度) 2017 – 2019
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
キーワード誤り訂正符号 / 符号化変調 / 大容量通信 / 先端的通信 / 情報通信工学 / 移動体通信
研究成果の概要

無線通信システムのさらなる大容量化を実現するためには,その根幹をなす物理層技術のさらなる進化が必須である。本研究では,2008年にArikanにより提案された,符号長の増大とともに理論限界に近接する特性を簡易な逐次除去復号法を用いて達成できるポーラ符号に着目し,その課題であった非常に長い符号長における符号の設計手法を明らかにした。符号長が20万ビット以上と非常に長い場合に対しても,理論限界に近接するブロック誤り率特性を達成できるポーラ符号を提案設計手法を用いて少ない計算量で実装するとともに,計算量シミュレーションによりその有効性を実証した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

周波数資源の逼迫した環境において,無線通信システムのさらなる大容量化を達成し,さらにより多くのユーザをサポートするためには,物理層技術の一層の高度化が欠かせない。本研究では,デジタル通信の大容量化と高信頼化の根幹をなす符号化技術に着目し,より優れた特性を低演算で達成できる誤り訂正符号の設計手法を明らかにした。今後,設計した符号を多値変調技術およびアクセス技術と組み合わせることで,より高速かつ多ユーザにも対応できるフレキシブルな無線通信システムの実現に寄与していく。

報告書

(2件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 1件、 査読あり 3件)

  • [国際共同研究] Waterloo大学(カナダ)2019

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [国際共同研究] Princeton大学(米国)2019

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [雑誌論文] Performance Analysis of Matched-Filter Detector for MIMO Spatial Multiplexing over Rayleigh Fading Channels with Imperfect Channel Estimation2019

    • 著者名/発表者名
      Hama Yuto、Ochiai Hideki
    • 雑誌名

      IEEE Transactions on Communications

      巻: - 号: 5 ページ: 1-1

    • DOI

      10.1109/tcomm.2019.2892758

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] A Novel PAPR Reduction Scheme for Polar-Coded OFDM Systems2019

    • 著者名/発表者名
      Matsumine Toshiki、Ochiai Hideki
    • 雑誌名

      IEEE Communications Letters

      巻: 23 号: 12 ページ: 2372-2375

    • DOI

      10.1109/lcomm.2019.2943334

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] PAPR Reduction of OFDM with Trellis Shaping based on p-Norm Minimization2019

    • 著者名/発表者名
      Takizawa Shun、Ochiai Hideki
    • 雑誌名

      IEEE Wireless Communications Letters

      巻: - 号: 4 ページ: 1-1

    • DOI

      10.1109/lwc.2019.2903247

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり

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公開日: 2017-03-15   更新日: 2021-02-19  

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