| 研究課題/領域番号 |
17011058
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| 研究種目 |
特定領域研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
人文・社会系
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
橋本 健夫 長崎大学, 教育学部, 教授 (00112368)
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| 研究分担者 |
川上 昭吾 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (10033896)
戸北 凱惟 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (20018659)
堀 哲夫 山梨大学, 教育人間科学部, 教授 (30145106)
人見 久城 宇都宮大学, 教育学部, 助教授 (10218729)
渡邉 重義 愛媛大学, 教育学部, 教授 (00230962)
磯崎 哲夫 広島大学, 教育学部, 助教授 (90243534)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
8,700千円 (直接経費: 8,700千円)
2006年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
2005年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
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| キーワード | 自然科学教育 / 学校の役割 / 子ども達の理科への意識 / キャリア教育 / 教育格差 / 自然科学 / カリキュラム / 社会と教育 / 諸外国の自然科学教育 / 理科学習の環境 |
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| 研究概要 |
社会の成熟に伴って多様な価値観が存在するようになった。その中で一般に勝ち組、負け組と言われる二層が存在するようになり、それが教育格差をも生じさせている。また、学校教育においては、いじめ、不登校などの問題が深刻になるとともに、数学や理科における学力の低下という新たな課題も生まれてきている。特に後者は、科学技術創造立国を掲げる日本社会にとって憂慮すべき課題である。
本研究は、それらの指摘を踏まえた上で、科学技術創造立国を支える学校教育のあり方を追究したいと考えた。平成17年度は社会が学校に何を期待するかや諸外国の学校事情等を調査し分析した。本年度においては次の調査等を行い、研究テーマに迫りたいと考えた。
(1)子ども達の理科に対する意識調査
(2)韓国や中国等における自然科学教育の実態調査
(3)日本・中国・韓国の研究者を招いてのシンポジウムの開催
これらを総合的に討議した結果、自然科学をバックボーンにした従来の理科学習に代わって職業観の育成等を組み込んだ理科学習や、現行の小・中・高の学校制度を見直す時期に来ているとの認識で一致した。この認識の是非を小中学校の教員に尋ねたところ、半数以上の教員が賛同を示した。
二年間の研究期間ではあったが、学校教育の中における自然科学教育の課題を浮かび上がらせ、その解決に向けた提案をすることができたと考えている。
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