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視覚系における神経コーディングの研究

研究課題

研究課題/領域番号 17022014
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関東京大学

研究代表者

立花 政夫  東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 教授 (60132734)

研究期間 (年度) 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
2005年度: 4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
キーワード網膜 / 神経節細胞 / 周期的発火 / シナプス / カリウムチャネル / 逃避行動
研究概要

カエル網膜のオフ持続型神経節細胞(ディミング検出器)群は、減弱光刺激や拡大する黒スポット光刺激に対して位相の揃った周期的(30-50Hz)なスパイクを発生する。網膜におけるこのような周期的スパイク発火を薬理学的に抑制したり増強したりすると、拡大する黒スポット光刺激に対するカエルの逃避行動は阻止されたり促進されることが明らかになった。ディミング検出器は、網膜内層の神経回路で発生した律動性シナプス入力を受け取ることで周期的スパイクを発生する。本年度は周期的スパイク発火の周波数に影響を与える要因を調べ、逃避行動との関連を検討した。KチャネルのサブタイプであるKv3は、聴覚系や大脳皮質の神経細胞における周期的スパイクの生成に関与していることが知られている。そこで網膜のKv3を低濃度のTEAで阻害したところ、ディミング検出器への律動性シナプス入力の周波数が低下すると共に、ディミング検出器における周期的スパイク発火の周波数が低下した。一方、TEAは他のKチャネル(Kv1.1、BK、KCNQ2/3)にも作用する可能性があるので、これらのKチャネルに対する特異的な阻害剤を網膜に投与したが、ディミング検出器における周期的スパイク発火の周波数は低下しなかった。カエル網膜におけるKv3の局在を免疫組織化学的に検索した結果、各種サブタイプのうちKv3.3が内網状層の2本の亜層に分布することが明らかになった。カエルの眼球内にTEAを投与すると、拡大する黒スポット光刺激に対する逃避行動が抑制された。律動性シナプス入力が形成される網膜内神経機構、及び、位相の揃った周期的スパイク発火がデコードされる中枢神経機構については引きつづき検討中である。

報告書

(1件)
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] High density presynaptic transporters are required for glutamate removal from the first visual synapse2006

    • 著者名/発表者名
      Hasegawa, J. et al.
    • 雑誌名

      Neuron (印刷中)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Group III metabotropic glutamate receptors and exocytosed protons inhibit L-type calcium currents in cones but not in rods.2005

    • 著者名/発表者名
      Hosoi, N. et al.
    • 雑誌名

      Journal of Neuroscience 25

      ページ: 4062-4072

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Synchronized retinal oscillations encode essential information for escape behavior in frogs.2005

    • 著者名/発表者名
      Ishikane, H. et al.
    • 雑誌名

      Nature Neuroscience 8

      ページ: 1087-1095

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Generation of knock-in mice carrying third cones with spectral sensitivity different from S and L cones.2005

    • 著者名/発表者名
      Onishi, A. et al.
    • 雑誌名

      Zoological Science 22

      ページ: 1145-1156

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2018-03-28  

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