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高輝度近紫外LEDを用いた高圧力環境下での光触媒

研究課題

研究課題/領域番号 17029074
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関独立行政法人海洋研究開発機構

研究代表者

三輪 哲也  独立行政法人海洋研究開発機構, 極限環境生物圏研究センター, グループリーダー (90272400)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード光触媒 / 高圧力 / 環境改善 / 深海生物
研究概要

高圧力環境下は、表面反応において気泡が発生しないという特徴を持っている。その特徴は電極反応において有用なことである。しかし、高圧耐圧容器は金属による密閉系であること、自然の高圧力環境である深海は光が届かないことなどから、高圧力と光反応の関係は無視されてきた。近年、固体光源であるLEDの発展により、様々な波長のLEDが開発され、樹脂硬化などの応用面から、短波長のLED光源が活発に開発されている。本申請者は、LEDが圧力に対して非常に安定であることから、高圧力にたえうるLEDアレイを構築し、酸化チタン光触媒に高圧力環境下で光照射し、高圧耐圧容器内の光触媒反応を検討し、閉鎖空間内における浄化作用の効果を検討することを目的とした。365-380nmのピーク波長を持つ紫外線LEDを石英セル中に固定し、コンペンセーターを接続させ、圧力による電気回路の故障を防ぐ工夫を施し、LEDアレイを作成し、閉鎖高圧力空間における、水の浄化作用の効果を検討した。その結果、閉鎖高圧力空間における汚濁の進行を、遅らせる効果があることが確認できた。高圧力環境下では、容易に循環加圧水を交換できないため、光触媒による補助的な遅延効果は、深海生物の飼育に適していると考えられる。現在、サンプリングしてきた深海生物を実際に入れ、効果を再検討中である。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2005

すべて 雑誌論文 (3件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] 深海生物の保圧採取と細胞工学への展開2005

    • 著者名/発表者名
      三輪哲也
    • 雑誌名

      生物工学会誌 83・10

      ページ: 469-471

    • NAID

      110002954147

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Effects of the piezotolerance of cultured deep-sea eel cells on survival rates, cell proliferation, and cytoskeletal structures2005

    • 著者名/発表者名
      Koyama, S., Kobayashi, H., Inoue, A., Miwa, T., Aizawa M.
    • 雑誌名

      Extremophiles 9

      ページ: 449-460

    • NAID

      130004598800

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Survival of Deep-Sea Shrimp (Alvinocaris sp.) During Decompression and Larval Hatching at Atmospheric Pressure2005

    • 著者名/発表者名
      S.Koyama, T.Nagahama, N.Ootsu, T.Takayama, M.Horii, S.Konishi, T.Miwa, Ishikawa, M.Aizawa
    • 雑誌名

      Marine Biotechnology 7・4

      ページ: 272-278

    • NAID

      10017164817

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [産業財産権] 水生生物の飼育装置2007

    • 発明者名
      三宅, 三輪, 北田
    • 権利者名
      JAMSTEC, 江ノ島PFI
    • 産業財産権番号
      2007-068496
    • 出願年月日
      2007-03-16
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2018-03-28  

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