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広帯域地震実体波形解析:スタグナントスラブに伴うマントル微細構造の研究

研究課題

研究課題/領域番号 17037004
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関広島大学

研究代表者

田島 文子  広島大学, 大学院理学研究科, 教授 (50346475)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードマントル微細構造 / スタグナントスラブ / 地震波形解析
研究概要

データの空間的なサンプリングを拡げ、波線がサンプルする密度も増やして行った広帯域波形解析に基づき、千島から日本列島、西太平洋にかけての一連の沈み込み帯で、660km相転移の深さなどマントル遷移層の構造の変化がどのようなメカニズムで起こっているかを詳細に調べた。地震学的構造解析に基づき、遷移層におけるスタグナントスラブの形成や形態の多様性がどのような物理的条件に支配され、どのような条件で下部マントルに沈み込むかなどを考察した。スタグナントスラブに伴って660km相転移の深さが下降していたりしなかったりという違いは、高温高圧物性実験とレオロジー実験の結果を参照に、MORBに由来する沈み込んだ地殻とペリドタイト層という組成の違いで説明できることを提起した。又、波形に現れている3次元構造での高速度異常を評価し、トモグラフィーモデルと波形解析の結果を融合する3次元構造モデルの構築に着手した。震源と観測点を結ぶ波線に沿った2次元構造および広範囲を含む3次元構造を伝播する波形計算には有限差分法のコードを使用しているが、初期モデルの構築では、トモグラフィーモデル(Fukao et al., 2001)にearth flatteningを施し直角座標系のモデルに変換した。初期モデルはトモグラフィーモデルの解像度の制約で、計算できるのは長波長の波形のみであるが、広帯域波形解析に基づく3次元的な構造では、速度異常の振幅は数パーセントあるいはそれ以上に及ぶことがある。今後は、ロシア極東部広帯域地震観測網や海底広帯域観測網からのデータも含めて解析を進める予定で、これらのデータを含めると、既存の観測点のデータでは解像度のなかった詳細な構造が明らかになっていくことと思う。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] The role of history-dependent rheology in plate boundary lubrication for generating one-sided subduction2007

    • 著者名/発表者名
      Tagawa, M
    • 雑誌名

      Pure and Applied Geophysics 164

      ページ: 1-29

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Dynamical modeling of trench retreat driven by the slab interaction with the mantle transition zone2007

    • 著者名/発表者名
      Tagawa, M
    • 雑誌名

      Earth, Planets and Space 59

      ページ: 65-74

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Implications of seismic waveforms : complex physical properties associated with stagnant slab2006

    • 著者名/発表者名
      Fumiko Tajima
    • 雑誌名

      Geophysical Research Letters 33

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] スタグナントスラブに伴うマントル構造の地震学的解析と数値シミュレーション2005

    • 著者名/発表者名
      田島文子
    • 雑誌名

      地震 58

      ページ: 121-141

    • NAID

      130006787571

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2018-03-28  

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