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自然免疫系細胞による慢性炎症性腸疾患の制御機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 17047030
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関九州大学

研究代表者

竹田 潔  九州大学, 生体防御医学研究所, 教授 (20309446)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
9,600千円 (直接経費: 9,600千円)
2006年度: 4,800千円 (直接経費: 4,800千円)
2005年度: 4,800千円 (直接経費: 4,800千円)
キーワード自然免疫 / 遺伝子発現 / IkB分子 / クロマチン / Toll-like receptor / 慢性腸炎 / IkB
研究概要

これまでにIkBNSの機能解析から、TLR刺激によるNF-kB依存性の遺伝子発現には早期誘導型と遅期誘導型があり、IkBNSは遅期誘導型の遺伝子発現をNF-kBの活性を制御することにより抑制していることを見出していた。そこで、自然免疫系の活性制御機構をさらに解析するため、TLR刺激によるNF-kB依存性の遺伝子発現に早期誘導型と遅期誘導型に分かれる分子機構を解析した。
早期誘導型、遅期誘導型遺伝子としてそれぞれCxc12,Lcn2遺伝子を代表として取り上げ、各遺伝子プロモーターへの、NF-kBp65サブユニット、RNA polymerase II, TBPのリクルートをクロマチン免疫沈降法により解析した。遅期誘導型遺伝子プロモーターへのこれら転写制御因子群のリクルートは刺激後180分より認められ、MyD88欠損マクロファージでは全く認められない。一方、早期誘導型遺伝子のプロモーターへは、刺激後15分ときわめて早い時間から認められ、さらに遺伝子発現がほとんど見られないMyD88欠損マクロファージでも有意に認められた。この結果から、早期誘導型遺伝子のプロモーターは、転写制御因子がきわめてアクセスし易い状態であることが明らかになった。
そこで、次に各遺伝子プロモーターのクロマチン構造をヒストンH3-K4のメチル化を指標に解析した。遅期誘導型遺伝子プロモーターではヒストンH3-K4のメチル化は認められず、TLR刺激180分から観察された。一方、早期誘導型遺伝子プロモーターでは、メチル化が刺激以前から常に見られた。この結果から、早期誘導型遺伝子プロモーターは、クロマチン構造が常に開いた状況にあり、その結果転写制御因子がアクセスし易く、遺伝子発現が早期に誘導されることが明らかになった。一方、遅期誘導型遺伝子プロモーターは、クロマチン構造が閉じており、TLR刺激によって構造変換を受け、転写制御因子がアクセスされやすくなること、そしてこのことが、遺伝子発現が遅れるメカニズムであることが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (12件)

  • [雑誌論文] Bone marrow retaining colitogenic CD4^+ T cells may be a pathogenic reservoir for chronic colitis.2007

    • 著者名/発表者名
      Nemoto, Y et al.
    • 雑誌名

      Gastoroenterology 132

      ページ: 176-189

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] TLR-dependent induction of IFN-b mediates host defense against Trypanosoma cruzi.2006

    • 著者名/発表者名
      Koga, R et al.
    • 雑誌名

      J. Immunol. 177

      ページ: 7059-7066

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Key function for the Ubc13 E2 ubiquitin-conjugating enzyme in immune receptor signaling.2006

    • 著者名/発表者名
      Yamamoto, M et al.
    • 雑誌名

      Nat. Immunol. 7

      ページ: 962-970

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Detection of pathogenic intestinal bacteria by Toll-like receptor 5 on intestinal CD11c+ lamina propria cells.2006

    • 著者名/発表者名
      Uematsu, S et al.
    • 雑誌名

      Nat. Immunol. 7

      ページ: 868-874

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Persistent expression of PDX-1 in the pancreas causes acinar-to-ductal metaplasia through Stat3 activation.2006

    • 著者名/発表者名
      Miyastuka, T et al.
    • 雑誌名

      Genes Dev. 20

      ページ: 1435-1440

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Plexin-A1 and its interaction with DAP12 in immune responses and bone homeostasis.2006

    • 著者名/発表者名
      Takegahara, N et al.
    • 雑誌名

      Nat. Cell Biol. 8

      ページ: 615-622

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] IκBNS inhibits induction of a subset of Toll-like receptor-dependent genes and limits inflammation.2006

    • 著者名/発表者名
      Kuwata, K.
    • 雑誌名

      Immunity 24

      ページ: 41-51

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Essential function for the kinase TAK1 in innate and adaptive immune responses.2005

    • 著者名/発表者名
      Sato, S.
    • 雑誌名

      Nat.Immunol. 6

      ページ: 1087-1095

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Cell type-specific involvement of RIG-I in antiviral response.2005

    • 著者名/発表者名
      Kato, H.
    • 雑誌名

      Immunity 23

      ページ: 19-28

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] The nuclear IκB protein IκBNS selectively inhibits lipopolysaccharide-induced IL-6 production in macrophages of the colonic lamina propria.2005

    • 著者名/発表者名
      Hirotani, T.
    • 雑誌名

      J.Immunol. 174

      ページ: 3650-3657

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Nonredundant roles of Sema4A in the immune system : Defective T cell priming and Th1/Th2 regulation in Sema4A-deficient mice.2005

    • 著者名/発表者名
      Kumanogoh, A.
    • 雑誌名

      Immunity 22

      ページ: 305-316

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Stat3 in resident macrophages as a repressor protein of inflammatory response.2005

    • 著者名/発表者名
      Matsukawa, A.
    • 雑誌名

      J.Immunol. 175

      ページ: 3354-3359

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2018-03-28  

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