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レンズと鼻腔の形成から迫る熱ショック転写因子群を介する情報発現機構

研究課題

研究課題/領域番号 17054030
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関山口大学

研究代表者

中井 彰  山口大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60252516)

研究期間 (年度) 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2005年度: 3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
キーワード熱ショック / 転写因子 / 発生 / レンズ / 嗅上皮
研究概要

哺乳類には3種類の熱ショック転写因子(HSF)が存在し、標的遺伝子のプロモーター領域にあるHeat shock element (HSE)に結合し転写調節を行っている。これまでに、HSF1とHSF2は卵成熟や精子形成のような発生過程において必要であることがわかっており、HSF1とHSF4はFGFの転写調節などを介してレンズの発生に関与している。今回、HSF1とHSF4の欠損マウスの外胚葉由来の感覚器について解析を行ったところ、HSF1欠損マウスでは鼻において、嗅神経上皮の萎縮と鼻汁の貯留が認められた。嗅神経上皮の解析を行ったところ、生後4週以降に嗅神経細胞のネクローシスとアポトーシスの混在した細胞死を認めた。また、嗅上皮と接する骨の萎縮も認めた。その他の骨の異常はないので、嗅上皮の異常に由来する骨の萎縮と考えられた。さらに、酢酸をしみ込ませた綿球に対して忌避行動をとらないことから嗅覚異常があることが示唆された。その分子機構を明らかにするために、熱ショック蛋白質と嗅上皮の形成に係るサイトカイン遺伝子の発現を調べた。その結果、生後4週以降に熱ショック遺伝子群の誘導とLIFの発現低下を認めた。前者から予想されるように、HSF1の活性化を生後4週以降の嗅上皮で認めた。驚いたことに、マウスのLIF遺伝子のプロモーター領域には多数のHSE配列が存在しており、この領域にHSF1が結合していることがChIP解析により示された。さらに、LIFの発現が、FGFと同様にHSF1とHSF4により拮抗的に転写調節されていることがわかった。レンズと嗅上皮はともにPax6に依存した外胚葉由来のプラコードに由来し、たえず、外界からのストレスを受けている。これらの感覚器の発生過程にストレスが密接に関わることを明らかにした。

報告書

(1件)
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] PDSM, a motif for phosphorylation-dependent SUMO modification2006

    • 著者名/発表者名
      Hietakangas et al.
    • 雑誌名

      Proc.Natol.Acad.Sci.USA 103

      ページ: 45-50

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Maintenance of olfactory neurogenesis requires HSF1, a major heat shock transcription factor in mice2006

    • 著者名/発表者名
      Takaki et al.
    • 雑誌名

      J.Biol.Chem. 281

      ページ: 4931-4937

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Active HSF1 significantly suppresses polyglutamine aggregate formation in cellular and mouse models2005

    • 著者名/発表者名
      Fujimoto et al.
    • 雑誌名

      J.Biol.Chem. 280

      ページ: 34908-34916

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Geranylgeranylacetone, a heat shock protein inducer, prevents acoustic injury in the guinea pig2005

    • 著者名/発表者名
      Mikuriya et al.
    • 雑誌名

      Brain Res. 1065

      ページ: 107-114

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2018-03-28  

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